半導体大手AMDの「仮想通貨後遺症」が長期化 来週の決算発表を前にアナリストが指摘

半導体大手AMDによる18年第4四半期決算の発表に先立ち、アナリストたちは同社が「仮想通貨後遺症」を原因とする問題に引きずられているとの可能性を述べている。ビジネス・ニュースサイトのマーケットウォッチが1月25日に報じた。AMDは来週火曜日の引け後に報告書を発表すると見られている。

サスケハナ(Susquehanna)のファイナンシャル・アナリスト、クリストファー・ローランド氏は、AMDは期待に沿った業績を達成したと述べている。しかし、グラフィックス・プロセッシング・ユニット(GPU)の小売価格の下落が問題を生みかねないと指摘する。AMDの人気GPU「Radeon RX580」は仮想通貨マイナーによって広く使用されてきたが、最近では180ドルで販売されている。18年2月に平均価格が約550ドルのピークを迎えたときから、67パーセントの下落だ。

コーエン(Cowen)でアナリストを務めるマシュー・ラムゼイ氏はマーケットウォッチに次のように語る:

「GPUの流通網において短期的な販売上の課題が発生し、その深刻な影響で混乱を来した第3四半期であったが、在庫問題の影響は年初以降も長引き、19年第1四半期は予想をやや下回ると見ている

半導体関連企業では、仮想通貨マイニング需要の減少が顕著だ。既に第4四半期の決算を発表した台湾積体電路製造(TSMC)は、18年の仮想通貨マイニング関連の収益が大幅に減少した。TSMCのウェイCEOは「仮想通貨関連は、18年から19年にかけて大幅に下落している」と語り、「19年の仮想通貨マイニング関連の売上高は昨年に比べてはるかに減少するだろう」と予想した。

米大手のエヌビディアは昨年末、仮想通貨相場の下落を受け、株価が下落。CNBCはエヌビディア株のパフォーマンスがS&P500種株価指数の中で最も悪いと報じた。