JPモルガンが行った新しい調査によると、機関投資家のトレーダーの実に72%が2023年に「仮想通貨/デジタルコインの取引を行う予定はない」と答えている。

JPモルガンの「e-Trading Edit」第7版では、2023年のトレーディングパフォーマンスに影響を与えるテクニカルな展開やマクロ経済要因について、「世界60拠点」のトレーダー835人を対象に調査を実施している。調査期間は2023年1月3日から1月23日だ。

この調査では、デジタル資産をめぐるトレーダーのためらいが明らかになっている。デジタル資産市場で取引を継続するか、今年中に取引を開始すると回答したのは、わずか14%だった。

残りの14%の回答者は、今年は投資する予定はないが、今後5年以内に投資する可能性があると回答している。

JPモルガンが調査した機関投資家トレーダーの92%は、調査時点では、投資ポートフォリオにデジタル資産市場へのエクスポージャーを持たなかった。

72% of institutional traders don’t plan on touching the digital asset market in 2023. Source: JPMorgan.

回答者の半数近くが、日々の業績を上げるための最大の課題として市場のボラティリティを挙げており、これがデジタル資産が避けられている要因のようだ。

2022年に米連邦準備制度理事会(FRB)が実施した引き締め策も影響していると思われ、22%がトレーディングのパフォーマンスを阻害する最も影響力のある要因として流動性の確保に関する懸念を挙げている。

JPモルガンの別の世論調査では、回答者の30%が景気後退リスクを最も注意すべきマクロ経済要因として挙げ、26%がインフレが取引結果に最も影響すると考えている。

なお、トレーディングとは、通常、短期的な利益を目的として、数週間、数日、数分のうちに株式や資産に飛びつくことを指し、投資家は長期的な展望を持っていることに留意する必要があるだろう。