過去1年間におけるアルトコインの急落は、機関投資家が市場への段階的かつ複数年にわたる参入を始める中で、長期資本を引き付ける可能性のあるブロックチェーンネットワークがどれかを見極める、より広範な再評価を反映している可能性があると、アナリストは述べている。
ビットコイン（BTC）を除くと、2025年は仮想通貨市場全体にとって弱気相場となった。リアル・ビジョンの仮想通貨主任アナリストであるジェイミー・コーツ氏が共有したブロックチェーンデータによると、分散型金融（DeFi）トークンは67％下落し、スマートコントラクト型ブロックチェーンに関連する仮想通貨の平均リターンはマイナス66％となった。
コーツ氏は水曜日にXへ投稿し、過去1年の低調なパフォーマンスは、機関投資家資本がより多くのエクスポージャーを求める中で、主要な仮想通貨プロジェクトが「再価格付け」された結果だと記した。
同氏は「最高品質（ネットワークの採用状況やファンダメンタルズが健全）なプロトコルやレイヤー1が再評価されている。機関投資家資本の複数年にわたるオンボーディングが始まったのと同時期だ」と述べている。
コーツ氏は、成熟しつつあるデジタル資産投資家が、単なるアルトコインではなく、実需と収益を生むプロトコルを支えるトークンへのエクスポージャーを求める中で、仮想通貨の評価方法に進行中の再価格付けがあることを指摘した最新のアナリストの一人だ。
過去1年を振り返ると、手数料収入で首位だったブロックチェーンはソラナで、5億8,500万ドルを生み出した。2位はトロンで、収益は5億7,600万ドルだった。これは、仮想通貨インテリジェンスプラットフォームのナンセンのデータが示している。
ナンセンのリサーチアナリストであるニコライ・ソンダーガード氏によると、機関投資家や大口投資家は、主要5銘柄の仮想通貨に資金を向ける傾向があるという。
同氏はコインテレグラフに対し、「ソラナETFには引き続き資金流入が見られるが、オンチェーンでは必ずしも同様とは言えない。一方で、イーサリアム（ETH）では、ビットコインからローテーションする動きが一部で見られる」と述べ、次のように付け加えた。
「流動性が戻れば大口投資家は蓄積に動くと多くが予想しており、オンチェーンおよびオフチェーンのデータから見て、その見方は妥当だ」
2025年のアルトコイン弱気相場でも、機関投資家は規制型投資商品を投入
過去1年の低調なパフォーマンスにもかかわらず、モルガン・スタンレーを含む大手金融機関は、規制に準拠した仮想通貨投資商品を引き続き立ち上げている。
モルガン・スタンレーは火曜日、ビットコイン連動型とソラナ連動型の2本の仮想通貨上場投資信託（ETF）を設立するための申請を行った。続いて水曜日には、同じく火曜日に提出されたイーサリアム（ETH）連動型ETFの申請が明らかになり、ウォール街参加者による仮想通貨への関与が一段と深まっていることを示した。
一方で、2026年の仮想通貨市場のパフォーマンスについては、業界内で見方が分かれている。
香港拠点の投資会社トレンド・リサーチ創業者であるジャック・イー氏は、2026年前半の仮想通貨市場に強気姿勢を示した。一方、ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズは、年初第1四半期にイーサリアムの局所的な底値が1,800ドル前後になると予測したと、コインテレグラフは報じている。
ただし、ファンドストラットの共同創業者兼マネージングパートナーであるトム・リー氏は、社内メモで、第1四半期に「持続的な底」を形成した後、年末に向けて上昇局面に入るとも予測している。
リー氏はまた、総保有額130億ドル相当のETHを保有する、企業として最大のイーサリアム保有者であるビットマイン・イマージョン・テクノロジーズの会長も務めている。
それでも、前年に積み上がった過剰なレバレッジは「解消された」として、規制の明確化が進む中、仮想通貨の評価は「機関投資家の参入基準を満たす水準」に戻っていると、ビットゲット・ウォレットの市場アナリストであるレイシー・チャン氏は指摘する。
同氏はコインテレグラフに対し、規制型仮想通貨ETFの拡大や、仮想通貨関連法案での超党派の進展が、「2026年が再価格付けから、長期的な機関投資家の採用を軸とした持続的な蓄積への転換点となる可能性」を示していると述べた。
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