米国防総省は2018年の軍事演習のシミュレーションの一貫で、Z世代と呼ばれる若者層がビットコイン(BTC)を使って、反乱を行うというシナリオを検討していた。

The Interceptの6月6日の記事によると、2018年に陸・海・空の共同戦略特別プログラムと呼ばれるウォーゲームが行われてた。その中では、1990年代生まれのZ世代の若者らが、仮想通貨(暗号資産)を活用して、政府や企業に対する攻撃を行うというシナリオが検討された。

このZ世代の反乱(記事の中ではZbellionと呼ばれている)は、企業や金融機関、政府機関をターゲットにしたマルウェアで資金を吸い上げ、ビットコインの形でZbellionのメンバーに配分される。ビットコインを報酬として活動する反乱は、「サイバー世界の無政府状態」を生み出そうとする。

2020年代のリアル?

この国防総省による未来シナリオは、現在の抗議デモと暴動が広がる米国の状況と共鳴しているようにもみえる。このウォーゲームの中では、Z世代の若者たちが「もはやアメリカンドリームといったことを信じることができなくなった」ことで、過激な抗議活動を全米で展開していくという筋書きだからだ。

Zbellionの運動は「不正と汚職を暴露する」ための抗議集会から始まるが、現在の米国もまさにジョージ・フロイド氏の暴行死事件への抗議をきっかけ、主要都市での全国的な運動となっている。

翻訳・編集 コインテレグラフジャパン