分散型インターネットプロトコル、トロンのジャスティン・サンCEOが6日、仮想通貨イーサリアム （ETH）とEOSの開発者を「救う」計画を明らかにした。大量解雇や人材流出のニュースが出ているイーサリアムとEOSのコミュニティーに対して助け舟を出す狙いがありそうだが、SNS上ではサン氏の提案に対して冷ややかな声が出ている。

「トロンは、ETHとEOSの開発者を彼らのプラットフォーム崩壊から救うためファンドを立ち上げる。条件は、開発者がトロンにdapps(分散型アプリ）を移動させることだ」

仮想通貨相場全体の下落が続く中、イーサリアムとEOS界隈ではネガティブなニュースが相次いでいる。

5日にはイーサリアムの共同創業者ジョセフ・ルービン氏が、自身が設立したコンセンシスの従業員に対して「現状のままでは存続できない」という旨を書いた手紙を送っていたことが明らかになった。コンセンシスは、イーサリアム上のdApps開発などで有名な企業だ。7日には従業員の13％の解雇を行うことを明かした。

また先月28日にEOSを運営するBlock.One社の最高技術責任者、ダン・ラリマー氏が、新しい仮想通貨をサイドプロジェクトとして展開する計画を明かした。史上最大のICOで4400億円を調達したEOSは運営や内部統制の仕組みが批判されており、人材流出が続く。Block.oneは技術メンバーも辞職しており、ラリマー氏もCTOを辞めるのではと噂されていた。

一方、トロンは10月、中国最大のインターネット検索プロバイダーであるバイドゥ（百度）とクラウドコンピューティングのリソースで協力することを発表した。

ただトロンのサンCEOの提案に対して、SNS上では冷ややかな声が出ている。

「沈みゆく船から、もう一つの沈みゆく船に乗り換えるというのか」という皮肉が出た他、EOSの開発者からは「VCから数十億ドル調達しているから大丈夫」という返答があった。また、あるユーザーはビットコインキャッシュのハードウォークが「ハッシュ戦争」と呼ばれてることに対して、「我々はdapp戦争を目にしている」とコメントした。