「仮想通貨って今話題だけど、今後価格は上がるの…？」
「今から仮想通貨を買うのってどうなの？将来性はあるの…？」
2017年から2018年にかけては仮想通貨の価格が一気に上昇する「仮想通貨バブル」がありました。
2024年含め、今後の仮想通貨はどうなるのでしょうか？
この記事では、「2022～2024年の振り返り」と「今後仮想通貨の価格が上がる要因」と「主要な仮想通貨の今後」について、
2024年時点の最新情報を使って解説していきますので、是非最後までご覧下さい！
【この記事の内容】
・2022年の振り返り
・仮想通貨の価格変動の主な要因
・将来性あり！？主要な仮想通貨「ビットコイン」と「イーサリアム」の概要と今後
・仮想通貨取引所は、「楽天ウォレット」「Coincheck」「SBI VC Trade」が使いやすくてオススメ。
・中でも、アプリが使いやすい「楽天ウォレット」の人気が急上昇中。ビットコインを購入するなら、登録必須な取引所！
2022年の仮想通貨の振り返り
暗号資産今後の仮想通貨の動きを予測するうえで、過去に何が起きたのかを知っておくことも非常に重要です。
そのため、まずは2022年の仮想通貨の動きを振り返っていきます。
2022年は「ショックの年」
2022年の仮想通貨は、上昇ではなく下落、それも「ショックによる大幅な下落」が強く印象に残る年でした。
2022年は3つの大きなショックが起きましたので、簡単に解説していきます。
BTC/USD chart 出典:TradingView
テラショック
2022年5月、ステーブルコイン※である「UST」のペグが外れた(1ドルを大きく下回った)ことで信用不安を起こし、関連通貨である「LUNA」の価格が100万分の1になりました。
※ドルなどの法定通貨と価格が連動している仮想通貨をステーブルコインといいます。
ステーブルコインは法定通貨や仮想通貨の裏付け資産がある「担保型ステーブルコイン」が多い中、
USTは、LUNAを含め、発行枚数を調整することでステーブルコインとして機能させる、裏付け資産のない「無担保型ステーブルコイン(アルゴリズム型ステーブルコイン)」でした。
しかし、ステーブルコインとして機能させることができなくなり、崩壊しました。
テラショックを受け、ビットコインなどの他の仮想通貨の価格も大きく下落。
ビットコインは、40000ドル付近から30000ドル付近まで下落しました。
セルシウスショック
Celsius(セルシウス)は、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨を運営に預けることで高い年利での運用が可能になるレンディングのサービスを提供していた中央集権型の金融プラットフォームです。
簡単に言えば、セルシウスは「仮想通貨の銀行」のようなもの。
高い利回りを目的に、セルシウスに多くの人が多額の仮想通貨を預けており、セルシウスは約3兆円もの資産を保有していました。
しかし、2022年6月にセルシウスショックが起こります。
2022年6月13日、セルシウスが突然顧客資産の出金を停止することを発表したのです。
出金停止の理由は「市場環境が極端であるため」というものでした。
セルシウスの出金停止の発表をきっかけに、仮想通貨市場に激震が走り、ほぼすべての仮想通貨が大きく下落しました。
【出金停止を引き起こしたきっかけ】
「Lido Finance」というDeFi(分散型金融)に、仮想通貨であるイーサリアム(ETH)を預けると、
「stETH」というイーサリアムを裏付け資産とする債券トークンを入手することができたのですが、セルシウスはstETHを大量に保有していました。
stETH＝1ETH
で交換されるはずが、5月のテラショックの波及によるものか、stETH＝ETHのバランスが崩れ、stETHの価値が下がりました。
stETHの価値が下がったことで、セルシウスは顧客の出金に対応すると赤字が膨らんでしまう(顧客にはstETHではなく１ETHを返さなければいけないため)、顧客資産の出金に追い込まれたのではないかとされています。
2022年6月、ビットコインは30000ドル付近から20000ドル付近まで下落しました。
FTXショック
2022年11月、大手仮想通貨取引所「FTX(エフティーエックス)」が破綻したことで仮想通貨市場にショックを与えました。
FTXの破綻のきっかけとなったのは、Coindeskの記者がリークしたアラメダ・リサーチの財務状況のリーク情報です。
アラメダ・リサーチはFTXグループの企業ですが、
アラメダ・リサーチの総資産額の大半が、FTXのトークン「FTTトークン」であり、現金などの資産の割合はほとんど無いということがリークされました。
また、FTTを担保に顧客資産を融資に使っているなどの情報もあり、市場のFTXへの信頼度が大きく下がりました。
その後、BinanceのCEOのCZ氏は保有するFTTをすべて売却するとツイート。
結果、FTTトークンの価格は25ドルから5ドルまで下落しました。
FTTトークン暴落後、BinanceがFTXを買収する動きを見せましたが、結局Binanceは買収を撤退。
FTXに不安を感じた顧客は取り付け騒ぎを起こし、一斉にFTXから資金を引き出そうとしましたが、FTXは顧客の出金に対応することができず、破綻しました。
FTXショックによって、ビットコインは21000ドル付近から16000ドル付近まで下落しました。
2024年は大幅に価格上昇
BTC/USD chart 出典:TradingView
上記チャートは2024年の年初から2024年6月07日までのビットコインのチャートです。
2024年1月1日の44183ドルから、6月7日現在、71041ドルまで上昇しており、約1.6倍の大幅な価格上昇を記録しています。
暗号資産(仮想通貨)の今後の価格を左右する要因
仮想通貨の今後の価格変動を予測するために「仮想通貨の価格変動の要因」を紹介していきます。
仮想通貨の価格は様々な要因によって変動します。
例えば、以下のような要因で価格が変動することがあります。
・仮想通貨の実用化が進む
・ビットコインETFの承認
・法整備が進む
・安全資産としての地位の確立
・大手企業の仮想通貨参入
・ビットコインの半減期
要因①：仮想通貨の実用化
仮想通貨は「日本円」や「ドル」などの法定通貨とは異なり世界共通で使うことができるため、
「決済手段」として普及する可能性を秘めています！
しかし、現在は「現金」や「クレジットカード」による決済がまだまだ主流。
仮想通貨の実用化が本格的に行われるには、以下の課題を解決する必要があります。
・価格変動の安定
・マネーロンダリングなど不正利用の防止
仮想通貨は未だ「投機対象」※として見られていることが多く、価格が安定していません。
価格が安定していないということは、価格が大きく上がることも、価格が大きく下がる可能性もあります。
※投機＝価格変動によって発生する利益を目的とした取引のこと。
仮想通貨を持っているだけで損をする可能性がある程度ある以上、さらに価格の変動が安定しなければ決済手段として仮想通貨を持つ人は増えないでしょう。
また、仮想通貨の「匿名性が高い」という特性を利用した「マネーロンダリング」も多発しています。
つまり、「価格の安定化」「マネーロンダリングの規制」が進んだ場合、仮想通貨の価格が上昇する可能性があります。
要因②：ビットコインETFの承認
ビットコインETFの動きは、今後の仮想通貨の価格に大きな影響を与えるとされています。
ビットコインETFとは？
・ビットコインの「上場投資信託（Exchange Traded Fund）」のこと。
仮想通貨取引所だけでなく、証券取引所でもビットコイン関連の商品の取引が可能になります。
株式などの金融商品では「ETF」が盛んに行われていますが、ビットコインでもETFとして取引可能にしようという動きがありました。
2021年10月19日には、ビットコイン「先物」ETFが承認され、ニューヨーク証券取引所に上場。
ビットコイン先物ETFの承認によって、当時は1ビットコイン＝700万円付近まで上昇するなど盛り上がりを見せました。
さらに、2024年1月には、ビットコイン「現物」ETFが承認。
現在、ビットコイン現物ETFへの資金流入や資金流出はBTCの盛り上がりに関する判断材料の一つとして注目されています。
要因③：仮想通貨の法整備(税制改善など)
仮想通貨は比較的新しい投資対象ですので、法整備が整っている国は少ないです。
例えば、日本国内の場合、「仮想通貨の税制」に問題があるとされています。
仮想通貨の税金制度
仮想通貨のトレードなどで得た利益には、税金がかかります。
日本では「雑所得」に分類されて課税され、最終的には「給与所得」など全ての所得と合算され、合計金額に応じて課税されます。
| 所得の合計金額 | 税率 | 控除金額 |
| 195万円以下195万円以下 | 5% | 0円 |
| 195万円を超え 330万円以下 | 10％ | 97,500円 |
| 330万円を超え 695万円以下 | 20％ | 427,500円 |
| 695万円を超え 900万円以下 | 23％ | 636,000円 |
| 900万円を超え 1,800万円以下 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万円を超え 4,000万円以下 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
上記は日本の仮想通貨の所得税率ですが、税率が最大55％（所得税45%＋住民税10%）と、他の国に比べても非常に高くなっています。
また、日本では仮想通貨に関する税金計算方法の明確なガイドラインがないため、仮想通貨の取引が多くなると、税務申告が複雑になり、計算が困難になるという問題もあります。
上記の税制の改善含め、仮想通貨に関する法整備が仮想通貨に有利な方向に進めば、仮想通貨市場が活性化し、仮想通貨の価格が上昇する可能性があります。
要因④：安全資産としての地位を確立
仮想通貨、主にビットコインなどが安全資産としての地位を確立した場合、仮想通貨全体の価格が上昇する可能性があります。
分かりやすく説明すると、例えば金(ゴールド)は安全資産として有名ですよね。
経済不安やインフレが起き法定通貨の価値が下がると、金の価値が高まるとされています。
ビットコインが安全資産としての地位を確立すると、金と同様の現象が起こり得ます。
ビットコインは分散型であるため、政府や中央銀行による操作や制御が難しいという仮想通貨ならではの強みも持っています。
安全資産としてビットコインが認知されれば、多くの投資家からも注目されるようになり、需要が高まることでビットコインの価格が上がる可能性があります。
ただし、ビットコインが安全資産としての地位を確立するためには、「仮想通貨の実用化」でも話した通り「価格の安定化」が必要です。
要因⑤：大手企業の暗号資産(仮想通貨)事業への参入
最近では、大手企業も仮想通貨事業への参入を行なっています。
国内ではLINE、楽天、ヤフーなど、誰もが1度は名前を聞いたことのある大企業が参入しています。
また、日本ではまだ普及していませんが、アメリカなどで企業が仮想通貨を「決済通貨」として採用し始めています。
仮想通貨決済を導入している企業
・スターバックス
・サーティーワンアイスクリーム
大企業が参入することで、ビットコインの信頼性が高まり、これまでビットコインを買うつもりがなかった人がビットコインを買い始めることが予想できます。
ビットコインの需要が高まると、ビットコインの価格は上昇する可能性があります！
要因⑥：ビットコインの半減期
ビットコインの半減期は、暗号資産(仮想通貨)の価格に大きな影響をもたらす可能性が高いです。
半減期とは
・取引承認作業(マイニング)で得られる報酬が半減すること
ビットコインの新規発行は「マイニング」でしか行われませんので、半減期が訪れば実質ビットコインの流通枚数は半減することになります。
流通するビットコインの枚数が少なくなれば、希少価値が高まって価格が上昇する可能性が高いです。
ビットコインの半減期は4年に一度訪れ、2020年5月11日に「4度目」の半減期を迎えました。
これまでのビットコインの半減期
・1回目(2012年11月28日)：50BTC→25BTC
・2回目(2016年7月9日)：25BTC→12.5BTC
・3回目(2020年5月12日)：12.5BTC→6.25BTC
上記のようにこれまで「3度」の半減期が訪れているので、次は2024年になります。
上記の画像は、2020年3月〜5月のビットコインの日足チャートです。
チャートを見てみると、半減期の1ヶ月前である「4月上旬」からじわじわと価格が上昇しているのが分かります。
次の半減期である「2024年」には、マイニングの報酬が「6.25BTC」からさらに半減し「3.125BTC」になります。
ですので、半減期のタイミングで再び価格上昇する可能性が高いです！
将来性あり！？主要な仮想通貨、「ビットコイン」と「イーサリアム」の今後
いざ「仮想通貨を買おう！」となっても、種類が多すぎてどの仮想通貨を買ったらいいのかわからないですよね。
なので、今回は主要な仮想通貨「ビットコイン」と「イーサリアム」の概要と今後について解説していきます！
イーサリアム(ETH)とは？
イーサリアム(ETH)の特徴
・スマートコントラクト(自動契約技術)を採用している暗号資産(仮想通貨)
・ブロックチェーン上に情報記載することで、より正確な取引を行うことが可能
・イーサリアムのプラットフォーム上で、Dappsの開発を行うことができる
イーサリアムはヴィタリック・ブテリン氏が開発したプラットフォーム型の通貨で、「スマートコントラクト」という大きな特徴を持っています。
スマートコントラクトとは
・自動契約技術のこと。ブロックチェーンに情報を記録し、条件が揃ったタイミングで契約を自動執行することができる。
またDapps(ダップス)と呼ばれる、中央管理者を持たないアプリケーションの開発も行うことができ、多彩な機能を持ち合わせています。
イーサリアム(ETH)の今後の将来性
イーサリアムの将来性
・分散型アプリケーション(Dapps)の増加
・アップデートが順調に進んでいる
・イーサリアムETFの可否
・イーサリアム企業連合(EEA)が発足し、数多くの企業が加盟している
・スマートコントラクトを用いれば、人の手を介さずに「様々な契約」を行うことが可能！
イーサリアムは「決済通貨型」というよりも、「プラットフォーム型」の通貨です。
イーサリアムのシステム上で、「Dapps(分散型アプリケーションシステム)」を作り出すことができます。
Dapps(ダップス)とは
・中央管理者を必要としないアプリケーションのこと。
ですので、イーサリアム上でDapps(ダップス)が作られれば作られるほど、もちろんイーサリアムの価値も上昇します。
また、4段階に分割された「ロードマップ」も順調に進んでおり、システムも時代を追うごとに向上しています！
「イーサリアム企業連合(EEA)」という団体も発足しており、上の画像のように既に多くの企業が加盟しています。
日本だけではなく世界中の企業が、イーサリアムの技術に期待しています。
さらにイーサリアムの「スマートコントラクト」という技術を利用すれば、人の手を使わずとも、様々な契約を履行することができます。
「スマートコントラクト」は非常に注目されている技術であり、既に海外では実用化が進められています。
ビットコイン(BTC)とは？
ビットコイン(BTC)の特徴
・取引所内で、全ての暗号資産(仮想通貨)の「基軸通貨」としての役割を果たしている
・始めて「ブロックチェーン技術」を採用した通貨
・発行主体が存在しないので「資産逃避先」としても注目されている！
ビットコインは、仮想通貨の中で最も取引者数が多く、かつ時価総額の大きい通貨。
ほとんど全ての取引所で「基軸通貨」として機能しており、安定的な人気があります。
「円」「ドル」のような法定通貨とは異なり、ビットコインには発行主体が存在しません。
ですので「発行主体に流通量や価格を左右されることがない」という特徴があります。
それゆえ「資産投資先」としての需要もあり、実際に自国通貨の信頼が落ちた際は、発行主体に依存しない
「ビットコイン」が購入されるケースも多いのです！
ビットコイン(BTC)の今後の将来性
ビットコインの将来性
・「スケーラビリティ問題」の解決
・ビットコインETFの承認
・世界各国での規制緩和
暗号資産(仮想通貨)にはそれぞれ発行目的が存在しています。
ビットコインは、買い物などを行う際の「決済通貨」として活躍することが期待されています。
ただし、ビットコインが決済通貨として今後活躍するには「スケーラビリティ問題」の解決が不可欠です。
スケーラビリティ問題とは
・取引者数が増加し、ブロック内にトランザクションが収まりきらなくなり、送金・決済の遅延が生じること。
ビットコインを含め暗号資産(仮想通貨)では、基本的に「ブロック」の中にトランザクション(取引データ)を格納します。
ただしビットコインの場合は、ブロックサイズが「1MB」と他の通貨よりも小さめになっており、スケーラビリティ問題が発生しています。
決済通貨にとって「決済の遅延」は致命的です。
ですので「スケーラビリティ問題」が解決され、決済速度が改善されるかどうかが、ビットコインの今後のカギを握っています！
2030年のビットコインの価格予想はいくら？
ここまでは、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の価格が変動する要因や、今後の将来性について話してきました。
「実際のところ、ビットコインの価格は将来いくらになるの？」と気になっている方は多いと思います。
しかし、仮想通貨は何が起こるかわかりません。仮想通貨にとって良い材料が出続けて価格が高騰することもあれば、逆に価格が暴落することも。
そこで、今回は「ビットコインを最も持っている上場企業の予想」とAIの予想を紹介します。
あくまでも「予想」ですので、必ずそうなるとは限らないという点に注意してください。
マイクロストラテジー社のビットコイン価格予想
世界で最も多くビットコインを保有しているのがこのマイクロストラテジーで、なんと2024年5月1日時点の保有枚数は「214,400枚」。
日本円にして約2兆3682億円ものビットコインを保有しています。(2024年6月7日現在価格)
そして、マイクロストラテジーのＣＥＯであるマイケル・セイラ―氏は、「2030年にビットコインの価格は100万ドル(約1億3500万円)になる」と予想しています。
マイクロストラテジーは常にビットコインに強気であることで有名で、ビットコインが大暴落したときもビットコインを売却していないことが過去に話題になりました。
AIのビットコイン価格予想
AIを活用した仮想通貨の価格予想を行っているPricePrediction.NetのAIは、
「2030年にビットコインは最低453945.30ドル(約6136万円)になる」と予想しています。
将来ビットコインがここまで高騰するかどうかは定かではありませんが、驚きの予想ですよね。
仮想通貨を購入するためのおすすめ取引所TOP3
続いて、これから暗号資産(仮想通貨)を購入する際の「おすすめ取引所」に関してご紹介していきます。
国内には様々な取引所がありますが、それぞれに特色があります。
「取り扱い通貨の豊富さ」「使いやすさ」「手数料の安さ」などを総合的に評価し、ランキング付けを行いました。
是非参考にしてみてくださいね！
第1位：楽天ウォレット
楽天ウォレットのおすすめポイント
・AppStoreで4.2の高い評価を受けているアプリが使いやすい！
・証拠金取引に対応しており、最大2倍のレバレッジをかけることができる。
・使いやすい高機能チャート「TradingView」を搭載
・取引所形式の証拠金取引において、円建て取り扱い銘柄数が国内No.1
・買い物などで貯めた楽天ポイントを仮想通貨と交換することができる
・徹底したセキュリティ対策が安心
ビットコイン購入におすすめの取引所第1位は楽天ウォレットです。
楽天ウォレットは「楽天市場」や「楽天カード」でおなじみの楽天が運営しています。
アプリが使いやすいこともあり、AppStoreでは4.2の高い評価を受けています。
楽天ウォレットの強みは「証拠金取引に対応している」こと。
最大2倍のレバレッジをかけることができ、1万円で2万円分の取引を行うことができます。
さらに、コールドウォレットによる資産のオフライン管理や、アクセス検知と本人認証による不正アクセス防止など、徹底したセキュリティ対策を導入しています。
楽天ウォレットは、仮想通貨初心者の方から上級者の方まで、多くの方におすすめできる取引所です！
第2位：Coincheck(コインチェック)
Coincheckのおすすめポイント
・圧倒的な使いやすさでアプリダウンロード数No.1
・ビットコインを含む全29種類の仮想通貨を取り扱い
・「取引手数料」「入金手数料」が無料なので、コストがかからない！
・運営会社は、マネックス証券も手がける一部上場企業、マネックスグループ！
おすすめ取引所の第2位はCoincheckです。
Coincheckは金融大手のマネックスグループの一員で、信頼性の高さと資本力に優れています。
最大の魅力はアプリの圧倒的な使いやすさで、国内ではアプリダウンロード数No.1の実績を持つほどです。
また、ビットコインだけでなく全29種類の豊富な取り扱いがあり、様々な仮想通貨を取引できる点も魅力と言えるでしょう。
使い勝手の良いアプリが良いという人や、ビットコイン以外の仮想通貨も取引したいといった人には、Coincheckがおすすめです。
第3位：SBI VC Trade
SBI VC Tradeのおすすめポイント
・リアルタイムで日本円の入金が可能
・世界トップクラスのセキュリティ対策
・ステーキング対象銘柄が国内最多の12銘柄
おすすめ取引所の第3位は、トップクラスのセキュリティ対策で不動の人気を誇るSBI VC Tradeです。
一部上場のSBIグループが運営元であり、圧倒的な安心感が人気です。
専用アプリはシンプルで操作性に優れているため、特に仮想通貨初心者の方におすすめです。
また、XRP（リップル）は手数料が安くスプレッドも狭いため、リップルを軸に取引したい方はSBI VC Tradeを選ぶ価値があるでしょう。
キャンペーンも頻繁に実施しており、入出金・入出庫出金手数料と非常にお得なところも魅力です。
暗号資産(仮想通貨)の今後について まとめ
これから仮想通貨が普及していけば、今現在の決済・送金システムが大きく変革を遂げ、世の中が便利になる可能性があります。
「実用化」「法整備」などが進めば、大きく普及する可能性が高いです。
仮想通貨が話題になったらすぐに買えるように、仮想通貨取引所の口座開設だけでもしておくことをおすすめします！
楽天ウォレットは、アプリがとても使いやすいので仮想通貨初心者にもおすすめ！
最短即日で口座開設が可能で口座開設は全てオンラインで完結するため、書類の郵送が一切不要です。今のうちに登録を行なっておきましょう！