インベストペディアが最近発表した調査によると、調査対象となった米国のミレニアル世代の28%が、退職後の生活を支えるために仮想通貨を利用する見込みであると答えた。この数字は、退職後の資金として貯蓄(25%)や株式投資(27%)を利用すると答えた人よりも高い数値となった。一方、X世代では20%、Z世代では17%が仮想通貨を利用するとを回答した。

この調査は、18歳から76歳までの米国の成人4,000人を対象に実施された。

金融リテラシーについて聞いたところ、消費、納税、貯蓄、債務管理、保険管理においては、全年齢の回答者の約50%が 「よく理解している」と評価。しかし、仮想通貨については27%にとどまり、アンケートに記載された8つのカテゴリーの中で最も低いスコアとなった。

しかし、年齢別に見ると、ミレニアル世代は41%がデジタル資産に関する高度な知識があると回答し、次いでX世代が30%、Z世代が29%、そしてベビーブーマー世代が8%と続いた。

報告書によると、若ければ若いほど、予想される退職年齢の中央値が低くなっている。退職していないベビーブーマーの多くは68歳で仕事をやめる予定だが、調査対象となったZ世代の多くは57歳での退職を希望している。