ING銀行は、仮想通貨が欧州、オーストラリア、米国全土でどの程度受け入れられるかについての調査を実施した。仮想通貨の認知率は全体で50%以上あり、欧州では66%、米国では57%だった。ブロックチェーン技術における関心は将来2倍になるとの結果がでた。

 調査会社イプソスがINGから委託を受けて調査した。性別、年齢、各国の人口を考慮に年に数回調査を行った。3月26日〜4月6日に実施された最新の調査では、15カ国からそれぞれおよそ1000人を対象に実施した。

 回答者の9%が仮想通貨を保有しており、25%が将来仮想通貨を保有するつもりと回答している。仮想通貨の保有率が最も高かったのはトルコの25%。最低はルクセンブルクの4%だった。

 仮想通貨認知率は全ての国で50%以上あった。最高はオーストラリアの79%。ポーランドが77%、米国が57%だった。欧州全体で仮想通貨について聞いたことがあると答えたのは66%だった。欧州の男女別の認知率は、男性の77%、女性の55%。仮想通貨の価値が向こう12カ月間で上昇すると考えているのは35%いた。欧州でモバイルバンキングを利用している人の仮想通貨保有率は12%、モバイルバンキングを使用していない人の保有率は4%だった。

 回答者全体をみると、仮想通貨投資は現金や不動産、国債、株式よりもリスクが高いと考えていることがわかった。ビットコイン投資に関してよく利用する情報源は、専門家のウェブサイトと答えたのが15カ国中11カ国あった。スペイン、フランス、ルクセンブルグでは銀行など金融アドバイザーの意見を重視しており、イタリアでは両方利用という結果になった。