「ミレニアル世代は景気後退時にヘッジ手段として仮想通貨に投資する」 eToro調査

ミレニアル世代が考える、景気の後退した際のヘッジ手段は仮想通貨ーー。

仮想通貨など各種資産の取引プラットフォームを手がけるeToroの調査で、米国ミレニアル世代(1980年代〜2000年初頭に生まれた世代)の40%が景気が後退した際のヘッジ手段として仮想通貨を選ぶと回答していることがわかった。

10日にコインテレグラフに共有されたリリースによると、eToroは20〜65歳の米国1000人のオンライン投資家を対象に、7月18日〜31日に調査を実施した。

調査によると、投資家の3分の2以上が景気後退を恐れており、ポートフォリオの一部をコモディティや仮想通貨、不動産などでヘッジを検討していることがわかった。

ミレニアル世代が仮想通貨に投資するという一方で、1990年代後半から2010年の間に生まれたZ世代は50%が不動産に投資すると答えた。X世代(1960年代〜1970年代に生まれた世代)は38%がコモディティでヘッジするという。

eToroUSでマネージング・ディレクターを務めるガイ・ヒルシュ氏は「景気が後退した際にポートフォリオは縮小し、仮想通貨などの資産の成長が予想できる。歴史的にこうした投資は富裕層や機関投資家に限定されていたが、現在はより広い層に需要が期待できる」と話した。

7月にはバンクレートが米国のミレニアル世代の仮想通貨への長期投資がX世代よりも人気が高いとの調査結果を発表している。

【関連記事:アメリカ人の仮想通貨への長期投資、ミレニアル世代で人気 | 一回り上のX世代の3倍