リップルがXRPトークンの根底技術のアップグレードに向け動き出した。「集権型仮想通貨」だと批判されてきたXRPにおける取引承認アルゴリズムを分散化させ、安全性を高める。

 リップルは21日、2つの新たな学術論文を公開し、4年ぶりに根底の台帳技術の向上を論じた。論文ではXRPの合意形成アルゴリズムの向上や取引承認の方法を分散化させる方法について概説。リップルが学術的な技術論文を公開するのはこれが初めてで、学術界から研究者を呼び込む目論見がある。

 「XRPレジャー合意形成プロトコルの分析」と題される1つ目の論文は同社の14年のペーパーに基いており、ネットワークの分裂を防ぐ安全性やネットワーク遅滞の問題について論じている。2つ目のペーパーである「コバルト:オープンネットワークにおけるBFTガバナンス」は、各ノードを多様なノードと接合させることでネットワークの安全性を高める方法について考察している。

 これから示唆されるのは、中央集権的といわれてきたリップルの分散化だ。リップルによると、最終的には世界中に散らばった取引承認者のネットワークを通してXRP台帳の安全性を確保することを目標としているという。実際、リップルのステファン・トーマスCTOもリップルは将来「ビットコインより大幅に非中央集権化される」とも述べているようだ。

 「分散型」アプリやプラットフォームが市場のテーマになりつつある中、「中央集権的」と批判されてきたリップルはその抜群のマーケティングセンスを発揮して「イメチェン」を試みているのかもしれない。

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