著者 Hisashi Oki dYdX Foundation Japan Lead
早大卒業後、欧州の大学院で政治哲学と経済哲学を学ぶ。その後、キー局のニューヨーク支局に報道ディレクターとして勤務し、2016年の大統領選ではラストベルト・中間層の没落・NAFTAなどをテーマに特集企画を世に送り込んだ。その後日本に帰国し、大手仮想通貨メディアの編集長を務めた。2020年12月に米国の大手仮想通貨取引所の日本法人の広報責任者に就任。2022年6月より現職。
dYdXチェーン（v4）がローンチして以降、イーサリアムからdYdXチェーンへのDYDXトークン移行が始まっており、既にイーサリアム基盤のDYDXトークン（ethDYDX）7570万枚が移行を完了。そのうち176万DYDXトークン以上がステーキングされた。現在はdYdXチェーンのアルファ（α）フェーズであり、ステーキングはdYdXチェーンが完全に分散化し、セキュリティを高める上で重要だ。
この間、v3までdYdXを名実ともに中央集権的な組織としてひっぱてきたdYdXトレーディング社のCEOでありdYdX創業者のアントニオ・ジュリアーノが、分散化にあたる創業者の姿勢について考察をしている。曰く、『「1→ 0 （ワン・トゥ・ゼロ）」は、「0→1 （ゼロ・トゥ・ワン）』と同じくらい重要だ」という主張について本稿は深掘りしたい。
アントニオは、dYdXの方針に関するこれまで全ての権限を持っていた。dYdXに新たなプロダクトを追加する、新しいトークンを上場させる、手数料収入の使い道、ハイヤリングなど、全ての決定に関する権限が彼に帰属していた。創業者であるアントニオが全てを決めるのは当然かと思うかもしれない。「dYdX」といえば、アントニオが所属するdYdXトレーディング社のことを指していた。
しかし、dYdXチェーンローンチ後、上記の状況は大きく変わった。既に以下のような組織がトレーディング社と併存しており、どれか一つが「dYdX」を指すというわけではなくなった。
現在、dYdX周りでは複数のエンティティが存在している。
- dYdX Trading 開発企業。コードを書いて公開する。
- dYdX Foundation ガバナンスをサポート
- Operations SubDAO インフラの立ち上げ
- Grants SubDAO グラントの差配
今は「dYdX」とはプロジェクト全体を指す言葉になり、複数の組織がdYdXというプロジェクトを支えるという構図になった。