トランプショック直前に空売りしたトレーダー　CZ恩赦でも再び利益か

米国のトランプ大統領による関税発表の直前に仮想通貨市場をショートして巨額の利益を得たとされるトレーダーが、再び利益を上げた可能性がある。今回はトランプ氏がバイナンス創業者チャンポン・ジャオ氏（通称CZ）に恩赦を与えることに賭けて利益を得たようだ。

オンチェーン分析を手掛けるユアン氏は、Etherscanのデータを根拠に、このトレーダーが分散型予測市場ポリマーケットのアカウントと関連していると指摘した。このウォレットは、トランプ氏が2025年中にCZ氏を恩赦すると賭け、5万6522ドルの利益を得たとされている。

このトレーダーは以前から、トランプ氏の関税発表の数時間前にビットコインとイーサリアムをショートしていたことから、「インサイダー情報にアクセスしているのでは」と業界内で疑念を呼んでいた。今回も「恩赦を事前に知っていたのではないか」との声が上がっている。

オンチェーン調査で知られるコーヒージラ氏は、別の調査者Eye氏のX投稿を引用しながら、「明らかにインサイダー情報を持っているようだ」とコメントした。「彼は我々が知らない何かを知っている」と述べた。

一方で、元ビットフォレックスCEOのガレット・ジン氏は、自身がそのウォレットの所有者であるとの疑惑を否定している。ジン氏は10月10日にトランプ氏が「中国に100％の関税を課す」と発表する1時間以内にビットコインをショートしたとされていた。

ジン氏は「トランプ一家との関係は一切ない」と述べ、Eye氏が「クジラのショートポジションに使われたウォレットを彼が管理している」と主張したことに反論した。

さらに10月13日の投稿で、ジン氏は「そのファンドは私のものではなく、クライアントの資金だ。私たちはノード運営とリサーチを提供しているだけだ」と述べている。

「あの取引は誰にでも読めた」　市場参加者の声

スワンデスクのジェイコブ・キングCEOは木曜の投稿で、トランプ大統領によるCZ氏の恩赦は「誰の目にも明らかだった」と主張。自身も同テーマで95万6000ドルの利益を得たと明かした。

「特にCZ氏が20億ドル以上をWLFUSDステーブルコインに投資した後ではなおさらだ。あれは事実上“カネで恩赦を買った”ようなものだった」とキング氏は述べている。

仮想通貨評論家アッバス氏もインサイダー取引疑惑に懐疑的な見方を示した。

「米国大統領にアクセスできる人間が、わざわざ5万6000ドルのためにインサイダー取引をすると思うか？」

さらにアッバス氏は、「恩赦は決して“あり得ない話”ではなく、以前からずっと噂されていた」と指摘した。