著者 DMM Bitcoin マーケットレポート
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2022年も6月に入り、折り返しが見えてきた。今年は3年ぶりの米国政策金利の引き上げ、ロシアによるウクライナ侵攻、昨年末より続く新型コロナウイルス変異株の流行など、経済に大きなインパクトを与える事案も多かった。
このような中、採掘量が決まっており、通貨のように恣意的な増産はできないことから「デジタルゴールド」と呼ばれるBTCは、金と同様にリスクヘッジ資産としての役割をどの程度担っていたのだろうか。
本稿ではBTCと金や、その他代表的な指数との連動性について記載する。
・BTC/USDとCME金先物の相関係数
CoinGecko、Nasdaq、WSJより作成
上図は、2020/1/2~2022/6/3におけるBTC/USDとCME金先物（中心限月）における相関係数を表したグラフだ。
その性質からデジタルゴールドと呼ばれることもあるBTCではあるが、2020年から現在までの2年半の期間においては、S＆P500やダウ平均株価等と比較すると、BTCが特段、金の価格と高い連動性があるとはいえないようにも見える。
実際、BTCと金の相関係数が0.9を超えた期間は約2年前となる2020年8月が最後となっていることから、BTCは金よりも定期的に相関係数が0.9を超えることのある米国の株価指数との相関性が高いといえるかもしれない。
CoinGecko、Nasdaqより作成
一方、BTCと金の逆相関が高まっている状況から、突如急激に相関性を伸ばすケースも散見された。このケースはその他の指数においても確認できるものの、ほぼ逆相関の状況からの反転は金以外ではあまり見られない特有のケースといえるだろう。
これらの時期を振り返ると、2020/7はコロナウイルスの第2波に直面しており、経済に暗雲が立ち込めている状況であった。また、2020/12～2021/1も同様に、コロナウイルス第3波の急拡大の時期と重なっている状況でもあった。
対して、2021/6は蔓延するコロナウイルスに対して世界的にワクチン接種が進み、米国経済は好調な時期であり、2022/5はコロナウイルスよりも米国の政策金利の引き上げの方が今後の経済の鍵を握る状況となっている。
このように、2020年から過去4回の相関係数が急激に高まったケースのうち、主にコロナウイルスが原因とみられる状況が2回、コロナウイルスとは無関係と思われる状況が2回となっていた。
これらを踏まえ、ここで紹介した事例を図から確認してみよう。