先週末、仮想通貨市場は史上最大のレバレッジ清算に見舞われたが、この混乱は長期的な影響を残さないと、ビットワイズの最高投資責任者（CIO）であるマット・ホーガン氏が見解を示した。
ホーガン氏は火曜に公開したブログ投稿で、今回の急落を「小さな一瞬の出来事」と表現し、「大した問題ではない」と述べた。また、仮想通貨市場は今回の売り圧力に「合格点」を与えられる対応を見せたと評価した。
「ユニスワップ、ハイパーリキッド、アーベなど多くのDeFiプラットフォームは損失を出すことなく完璧に機能した。一方で、バイナンスなど一部の取引所では問題が生じたが、総じて見れば仮想通貨市場は伝統的金融市場と同等か、それ以上の耐性を示した」と述べている。
今回の急落は、トランプ大統領が中国輸入品への100％関税を検討すると発言したことをきっかけに起きた。ビットコイン（BTC）は約15％下落し、ソラナ（SOL）などのアルトコインは最大40％急落。 レバレッジ取引における約200億ドル分のポジションが清算された。
被害は「限定的」 ファンダメンタルズに変化なし
週明けの月曜には、ビットコインが11万5000ドル前後まで回復し、週末の下落分をほぼ取り戻した。 ホーガン氏はこの素早い反発を「ブロックチェーン・インフラの強さを示す証拠」と述べ、「被害は個人投資家に限定され、大手機関投資家が破綻するような事態は起きなかった」と指摘した。
また同氏は、今回の下落はファンダメンタルズの変化ではなく、過度なレバレッジ取引によるものだと説明。 「仮想通貨のファンダメンタルズ的な要素──技術的基盤、安全性、規制環境──のいずれにも変化はない」と強調した。
ホーガン氏は結論として次のように述べている。
「時間が経てば市場は冷静さを取り戻し、再び仮想通貨のファンダメンタルズに目を向けるだろう。そのとき、強気市場は再び歩みを進めると見ている」
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