CMEグループ、10月にソラナとXRP先物オプションを開始

世界最大のデリバティブ取引所であるシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）は、10月13日からソラナとXRP先物のオプションを導入し、仮想通貨関連商品を拡充する。

同取引所によると、これは今年初めに開始されたソラナ（SOL）とXRP先物が記録的な取引高を記録していることを背景としたもので、CMEがビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）以外の銘柄でオプションを提供するのは初めてとなる。

先物は、将来の特定の日にあらかじめ定められた価格で資産を売買する契約であるのに対し、オプションは、その先物をあらかじめ決められた価格で売買する権利を与えるが、義務は伴わない。

新たに導入されるオプション契約は、標準および小型サイズのSOLとXRP先物を対象とし、日次・月次・四半期の満期が設定される。これらのデリバティブ商品は規制当局の承認を前提とする。

CMEで暗号資産商品を統括するジョバンニ・ヴィシオソ氏は、この拡大は仮想通貨先物市場における「大幅な成長と流動性の増加」を反映していると述べ、機関投資家からアクティブな個人トレーダーまで幅広い層の利用を見込んでいるとした。

水曜日の発表によると、3月に開始されたSOL先物はこれまでに54万件超（名目総額223億ドル）の取引が成立し、8月には1日当たり9000件という過去最高を記録した。

5月に開始されたXRP先物も勢いを増しており、これまでに37万件超（名目総額162億ドル）の取引が成立し、8月には建玉残高が9億4200万ドルに達する過去最高を記録した。

米国市場で広がるアルトコイン先物

米国で最初の規制下の仮想通貨デリバティブは2017年12月、シカゴ・オプション取引所（Cboe）とCMEグループが商品先物取引委員会（CFTC）の監督下でビットコイン先物を開始したことに始まる。

米国における次の大きな節目は2021年、CMEがイーサリアム先物を導入したときであり、その後0.1ETH単位の小型契約も登場した。しかし近年まで、米国で規制下にある仮想通貨デリバティブはビットコインとイーサリアムにほぼ限定されていた。

GENIUS法などによる規制の明確化や仮想通貨に前向きな米政権の姿勢を背景に、規制下の仮想通貨デリバティブ商品に対する需要は着実に拡大している。

こうした需要に応える形で、伝統的な取引所だけでなく、米国拠点のフィンテック企業や仮想通貨取引プラットフォームも動きを強めている。

2月にはコインベースが米国内でソラナ（SOL）先物を導入し、標準契約に加え「ナノ」サイズの契約も提供した。同取引所はその後、オプション取引所デリビットの買収を発表した。

7月には仮想通貨取引所クラーケンが米国でデリバティブ部門を立ち上げ、ロビンフッドもデリバティブ部門を通じてビットコイン、ソラナ、XRPの小型先物を提供した。

コインマーケットキャップによると、世界全体での仮想通貨先物・無期限契約の建玉残高は約40億ドルに達している。