ビットコイン（BTC）が9万7000ドルを上回る上昇を見せた背景には、現物ビットコイン上場投資信託（ETF）への資金流入の急増があった。アナリストらは、BTCが10万ドルの節目を突破するためには、この需要が継続する必要があると考えている。
機関投資家の関心が再燃か？
米国の現物ビットコインETFは今週、純流入額が18億ドルに達し、2025年10月第1週以来で最大の週間流入となった。ビットコイン価格が再び9万8000ドル付近のレジスタンスを試す局面で起きた動きであり、機関投資家の関心が再燃している兆しと受け取られている。
ただし、ETFのポジションは依然として過去の高水準を大きく下回っている。米国の現物ビットコインETF全体の運用資産残高は2025年第4四半期に1645億ドルでピークを付けたが、現在は約1250億ドルまで減少している。約24％の減少となり、直近の流入は過去の流出を一部相殺したにとどまっている状況にある。
ビットコインのマクロ分析ニュースレターEcoinometricsによると、ETFへの短期的な資金流入は、これまでも一時的な価格反発をもたらした後、勢いを失うケースが繰り返されてきた。
同ニュースレターは「ビットコインに必要なのは数日の好調ではなく、数週間にわたる好調だ」と指摘する。ETFの累積資金フローは依然として大幅な落ち込み状態にあり、数日のプラスでは長期にわたる売り圧力に対してほとんど影響を与えない。複数週にわたって流入が集中しない限り、上昇は持続的なトレンド再開というより、価格安定にとどまる可能性が高いとされている。
BTCの需給構造は長期的にETFに有利
構造的に見ると、現物ETFの需要は新規のビットコイン供給を引き続き上回っている。ビットワイズによると、米国のビットコインETFが2024年1月に上場して以降、約71万777BTCが購入された一方、同期間にネットワークで新たに発行されたBTCは36万3047BTCにとどまった。この需給の不均衡を反映し、ビットコイン価格はその後約94％上昇している。
今後を見据えると、新規供給は比較的予測可能である一方、需要は機関投資家によるアクセス拡大に伴い、さらに増加する余地がある。ビットワイズは、2026年には多くの機関投資家が本格的に仮想通貨ETFへアクセスする年になるとの見通しを示している。
同社は「機関投資家の需要が加速すれば、ETFは新規供給量の100％を超えるビットコインを購入する」と予測する。さらに、2026年には、ビットコインを保有する上場企業、政府系ファンド、ETF、国家レベルでの需要を合わせた資金流入が3000億ドルに達する可能性があると見込んでいる。
ビットワイズはまた、米国の現物ビットコインETFが上場初年度に362億ドルの純流入を集め、運用資産残高が1250億ドルに達したスピードは、金ETFであるSPDRゴールド・シェアーズの初期成長を大きく上回った点を強調している。
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