ビットコイン 7万ドル再挑戦へ　弱気派は6億ドル規模の清算リスク

ビットコイン（BTC）は過去1週間、6万5900ドルから7万500ドルの比較的狭いレンジ内にとどまっている。他の主要資産クラスが底堅さを示していることから、この停滞は弱気派を勢いづかせている。ただし、ビットコインが9万ドルを回復するまでに数カ月を要するとしても、過度な弱気姿勢は先物市場での強制清算を引き起こし、勢いが急速に強気派へ傾く可能性がある。

コイングラスの推計によれば、価格が6万9600ドルまで上昇すれば、6億ドル以上のBTC先物のショートポジションが清算される見通しだ。参考までに、2月6日にビットコインが6万200ドルから7万560ドルへ上昇した際、ショートポジション清算額は3億8500万ドルに達した。現在の6万6700ドル水準からわずか4.3％上昇するだけで、さらなる下落に賭ける投資家により大きな打撃を与える可能性がある。

強気派にとっては、マクロ経済指標の弱含みも追い風となり得る。ヤフーファイナンスによれば、米国の2025年第4四半期の実質国内総生産（GDP）は年率1.4％増にとどまり、アナリスト予想の2.9％を下回った。経済活動の減速は企業収益見通しを悪化させ、通常は株式市場への投資意欲を低下させる。

一方で、12月の米国のインフレ率は予想を上回り、短期的な利下げ期待を後退させた。食品とエネルギーを除く個人消費支出（PCE）物価指数は前月比0.4％上昇した。S&P500の上昇勢いが鈍るなか、投資家はより高いリターンを求めてオンチェーン市場へ資金を振り向ける可能性がある。

中東情勢の緊張激化も代替ヘッジ需要を高める要因となる可能性がある。金価格はわずか3カ月で25％上昇し、金の時価総額は35.2兆ドルに達した。これは4600億ドルのエヌビディア（NVDA US）の約8倍規模に相当する。

ビットコインは過去最高値から約47％下落した水準で推移しており、マクロ投資家にとってリスク・リワードの観点で魅力が高まりつつある可能性がある。ただ現時点では、先物市場でロング需要が乏しいことから、依然として弱気派が主導権を握っている。

ビットコイン永久先物の資金調達率は、過去2週間にわたり中立水準とされる6％を上回る状態を維持できていない。さらに直近では資金調達率がマイナス圏に入っており、ビットコインが6万6000ドルのサポートを再び試す中でも、弱気派がポジションを維持していることを示している。強気派にとっては信頼回復が課題であり、2月6日に始まった3日間の急落で16億ドルの清算が発生したことが重荷となっている。

ハッシュレート回復とBIP-360進展がネットワークの安全性を強化

ビットコインの最近の弱さの一因としてネットワークの安全性への懸念が挙げられていたが、そのリスクは後退しつつある。

7日間平均ハッシュレートは毎秒1100エクサハッシュまで回復し、1月下旬の水準に並んだ。マイナーが人工知能（AI）分野へ転向するためネットワークを離脱しているとの懸念は時期尚早だったことが示され、業界の強い耐性が浮き彫りとなった。

さらにBIP-360の導入により、量子コンピューターの脅威に対する不透明感の多くが解消された。この提案は後方互換性を保ったソフトフォークによるポスト量子耐性の枠組みを示している。Taprootに存在する脆弱なキーパス支出を除去し、支出時点まで公開鍵をオンチェーン上で隠す仕組みを導入する内容だ。

こうした技術的ロードマップは、強気派が再び主導権を取り戻すための明確な道筋を示している。ショートスクイーズが発生すれば、ビットコインは再び7万ドルを上回る可能性がある。