米国では、ミームコインに特化した上場投資信託(ETF)が登場する日が近いかもしれない。ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏が6月7日、Xへの投稿でその可能性を示唆した

バルチュナス氏は「アクティブ型の仮想通貨ETFがまず登場し、その後、ミームコインだけを対象とするファンドが2026年に出てくる可能性が非常に高い」と述べた。

今年に入り、ミームコインの取引高は特に個人投資家の間で急増し、時価総額は600億ドルを突破している。このトレンドを受け、ETF発行者がこの新興セクターに参入しようとする動きが出てくる可能性がある。

この発言は、ロシア関連のミームコイン「Vladcoin」の開発チームがXで「パフォーマンスに応じてミームコインを売買するETFがあるべきだ」と投稿したことへの反応だった。

このチームはさらに、「有望なミームコインを保有し、勢いを失ったものは売却する」といったダイナミックな運用を想定していると述べた。

これは、単一の資産に連動する非アクティブ型ETFとは異なる仕組みであり、構成銘柄を柔軟に入れ替える点が特徴だ。

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注目集まるドージコインETF

バルチュナス氏は、対象トークンが1933年証券法の適用対象外とされれば、アクティブ型ETFに組み込めると説明し、「ドージコインETFの申請結果が多くを物語るだろう」と付け加えた。

今年はグレースケール、ビットワイズ、21シェアーズといった複数のETF発行者が、ドージコインの現物ETFを申請している

また、オスプレイ・ファンドとレックス・シェアーズは1月、米証券取引委員会(SEC)に対し、ドージコイン、オフィシャル・トランプ(TRUMP)、ボンク(BONK)を対象とするETFの申請を行っている

ポリマーケットの予測は44%に低下

今年2月、バルチュナス氏はSECが年内にドージコインETFを承認する確率は75%と予測していたが、ブロックチェーン予測プラットフォームのポリマーケットにおける確率は現在44%にまで下落している

SECはこれまで、ミームコインETFを含むいかなるアルトコイン(ソラナ、XRP、ライトコインなど)ベースのETFも承認していない。

ミームコイン市場は急落

ミームコイン市場は1月にバブルのピークを迎えた後、急激に下落しており、主要銘柄の多くが高値から70%下落している。

たとえば、TRUMPトークンは、トランプ大統領の息子エリック氏が6月6日に「家族のDeFiプロジェクト『ワールド・リバティ・ファイナンシャル』がこのトークンを大量取得する予定」と発言したものの、勢いを維持できなかった。

TRUMPトークンは1月19日の史上最高値から86%下落したままであり、ほかのミームコインも同様の状況だ。ドージコインは75%下落、シバイヌ(SHIB)は85%減、ペペ(PEPE)も60%近く下落している。

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