ビットコイン価格は一晩で6%の急落をみせ、53905ドルまで下落した。しかしこの後に反発し、21日に57800ドルを超える史上最高値を更新した。
急落と急回復の要因
ビットコインが数時間で急落した際に、アナリスト達は短期のトレンドラインで底値に達したことを指摘していた。韓国カカオ子会社のグラウンドXでディレクターを務めるジョン・チョー氏は、今回の下落について、安値で流動性が補填されたことが理由だとツイートした。
$BTC just needed a little liquidity that's all. https://t.co/XTeAYPROWz pic.twitter.com/zlkcBAAI4x
— John Cho (@JohnCho__) February 21, 2021
ビットコイン先物では資金調達率が0.15%前後で固まっていた。資金調達率とは、ビットコイン先物の取引所で取り入れられている仕組み。市場のセンチメントに基づいて買い手や売り手にインセンティブを与える。例えば市場に買い（ロング）が増えると資金調達率はプラスになり、8時間ごとに売り側に手数料を支払わなければいけない。
資金調達率が高い場合には買いポジションが市場に多いことが示される。急落前には、ロング（買い）に賭ける投資家が多い状態が長く続いており、買い側が手数料を払い続ける状態となっていた。今回の下落はこの流動性低下を埋めるように起きたと考えられる。
主要な先物取引所ではビットコイン先物の資金調達率は0.1%〜0.2%の間で推移しており、特にステーブルコインとの通貨ペアの資金調達率が高かった。そのため、値動きが固まると短期的に下落するリスクが高まるとされる。
2月20日にビットコイン価格が6%急落した際は、資金調達率は0.1%ほどだったが、急落後は大きく減少した。
ビットコインは上昇続ける？
短期的には、米国債利回りの上昇から、株式などのリスクオン資産が下落することが想定されている。
先週は米国株式市場は急速に調整され、米国債との明確な相関関係が示されている。
しかし、ビットコインがリスクオン資産であると同時にインフレヘッジとしても捉えられていることから、株式と同じような動きを見せるかはわからない。
さらにビットコインと株式、金といった資産との相関関係は2020年9月以降に低下している。
ビットコインのインフレヘッジとしての側面が、米国債利回りの上昇に対抗する可能性がある。現在の強気相場と合わせてビットコインは下落しないかもしれない。
仮想通貨分析企業メサーリでアナリストを務めるミサ・クリスタント氏は弱気相場では相関関係があると指摘。一方でビットコインはこれらに影響を受けないと語っている。
翻訳・編集 コインテレグラフジャパン