アメリカ人の11%が仮想通貨ビットコインを保有、認知度は2017年以降増加傾向

アメリカ人の11%が仮想通貨ビットコイン(BTC)を保有しているという。投資ファンド「ブロックチェーン・キャピタル」のスペンサー・ボガート氏が4月30日に公開したブログ記事で明らかになった。

ボガート氏は、投資顧問企業スタッグウェル・グループの「ハリス・ポール(ハリス世論調査)」によって明らかになった、BTCの人口統計学的傾向に関する分析データを同氏ブログに4月30日に掲載した。

今回の調査は、2017年10月に同社が発表した前回の人口統計調査の拡張版にあたり、2052人のアメリカ人成人を対象に、2019年4月23日から2019年4月25日の間に実施された。

調査結果によると、アメリカの母集団を通じてBTCの認知度、親しみ、理解、心証、購買傾向および保有など6つの重要な側面に関してより多くのことが分かったという。2017年の強気相場と2018年の弱気相場を経たにもかかわらず、2017年10月以降、指標が劇的に上昇していることを調査結果は示しているそうだ。

また調査結果から、BTCは18〜34歳の若年層が率いる「人口動態のメガトレンド」であることが見えてきたという。調査によると、高齢者層が若年層と一致する唯一の側面は、認知度だ。

アメリカ人の大多数は、年齢を問わずBTCを知っており、その割合は、2017年10月の77%から2019年4月の89%に増加しているという。

(2017年秋と2019年春における、BTCに対する認知度の世代別チャート。 出典: Spencer Bogart’s Medium

また保有に関して、BTCに投資したことがあると回答したアメリカ人は、18〜34歳で20%、35〜44歳で15%を占めた。また45~54歳と55歳~64歳はどちらも5%で、65歳以上の定年退職者層では2%だったそうだ。

(2019年春におけるBTC保有率の世代別チャート。 出典: Spencer Bogart’s Medium

4月初めに実施された別の調査によると、アメリカ人定年退職者の約3%がビットコインを保有しているという。

翻訳 ロシアンOLちゃん
14歳の時に来日してから日本が好きになり、日本語の勉強を始める。大学卒業後、商社、PEファンドなどを経て、現在ではブロックチェーン産業に携わり、SNSでロシアや欧州のブロックチェーン、クリプト情報を発信している。

編集 コインテレグラフ日本版