ワームホール、トークンエコノミクスを刷新　ステーキング報酬やガバナンスに影響

ブロックチェーン間での資産移転を可能にする相互運用プロトコルのワームホールが、ネイティブトークンである「ワームホール（W）」の新たなトークンエコノミクスを発表した。

今回の変更には、トークンリザーブの導入やステーカーへの報酬拡大が含まれており、Wトークンをステーキングすることで投票権を委任できる仕組みから、プロトコルのガバナンスにも影響を及ぼす可能性がある。

水曜日の発表によると、Wトークンには3つの主要な変更が加えられる。プロトコルの手数料と収益で資金を賄うWリザーブの新設、ステーキングに対する年率4％の基本利回りとエコシステムで積極的に活動する参加者向けの追加報酬、そして従来の一括アンロック方式から隔週ごとのアンロック方式への移行だ。

ワームホールは「今後1〜2年でワームホールが促進する資産移転やメッセージングの規模を大幅に拡大することを目指す」と述べている。ワームホールによると、普及が進むにつれてより多くのトークンがロックされ、収益がプロトコルに還元されるという。

ワームホールは2020年後半にイーサリアムとソラナ間のトークンブリッジとして設立され、2024年4月3日にネイティブトークンをローンチした。デビュー時の価格は1.66ドルだったが、10日後には0.54ドルまで下落した。今回のトークンエコノミクス改訂発表後、Wトークン価格は6.3％上昇した。

今回の発表はX上で大きな注目を集めた一方、一部ユーザーからは第2回エアドロップやトークンの買い戻し・バーンといった仕組みがロードマップに含まれなかったことへの不満の声も上がった。買い戻し・バーンといった仕組みは通常、トークン供給量を減らし価格上昇を狙うために活用される。

新しいトークンエコノミクスは、プロトコルのガバナンスにも直接的な影響を及ぼす。Wトークンはガバナンストークンとして機能しており、ステーキングされたトークンを通じてユーザーは投票権を委任し、プロトコルの運営に関する意思決定に参加できる。

現在、Wトークンは4500万ドル相当がステーキングされており、4億8500万Wが投票に使用されている。ワームホール・ファンデーションの共同創設者ダン・リーサー氏は、3050万ドル相当のワームホールをステーキングしており、25.1％の投票権を握る最大の影響力保持者となっている。

相互運用プロトコル市場での競争

ワームホールのような相互運用プロトコルは、複数のブロックチェーンやエコシステムをまたいで資産を展開する機能を提供しており、2025年に入り注目度が高まっている。特に、複数チェーンでの展開を必要とするステーブルコイン発行者やRWA（現実世界資産）トークン化プロジェクトにとって有用とされる。

競合には、クロスチェーンメッセージングサービスのチェーンリンク、オムニチャネル展開を可能にするレイヤーゼロ、相互運用プロトコルのアクセラ―などが存在する。