10xリサーチのマーカス・ティーレンCEOは、2024年初頭からビットコイン（BTC）を押し上げてきた強力な機関投資家の買いが、今後の調整局面ではむしろ下落圧力を強める可能性があると警告した。
ティーレン氏はブルームバーグのインタビューで、10月に仮想通貨市場で史上最大の清算イベントが発生した後、市場全体、特にビットコインには明確な「疲労」の兆しが出ていると述べた。
2024年の上昇を支えたのは、現物ビットコイン上場投資信託（ETF）を中心とする機関投資家マネーであるだけに、流入が鈍化した場合は同じ投資家層が下落を加速させる恐れがあると指摘した。
「ある時点でリスクマネージャーが介入し、『ポジションを削減する必要がある』と言い出す可能性がある」とティーレン氏は説明した。「投資家がポートフォリオ調整を迫られれば、ビットコインのアンダーパフォームが続くリスクがある」。
2025年のビットコインは「主要資産に劣後」
2025年の年初以降、ビットコインは多くの主要資産クラスに対してアンダーパフォームしており、これは通常の半減期サイクルからすると異例の事態だ。金、テクノロジー株、さらにはアジアの複数の株価指数を下回っており、10月初旬には12万6000ドル超の史上最高値を記録したにもかかわらず、相対的な劣後が続いている。
それでも、ティーレン氏率いる10xリサーチはビットコインそのものに弱気ではない。同社は、ビットコインをショートするよりも、イーサリアム（ETH）をショートする方が効果的なヘッジになるとの見解を示している。また依然として機関投資家はビットコインを仮想通貨へのエクスポージャー獲得手段として好む傾向が強い。
ビットコインの最近の弱さについては、いわゆるクジラ（1000BTC以上を保有する大口投資家）の利益確定が主因とみられている。シティグループのアレックス・ソーンダース氏はブルームバーグに対し、大口ウォレットの数はここ数週間で徐々に減少していると述べた。
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