『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者であり、ビットコインの強力な支持者でもあるロバート・キヨサキ氏は、インフレ通貨のために子どもたちが働くよう教え込まれている現状を「犯罪」と非難し、ビットコインの優位性を強調した。
「貧しい人々が貧しいのは、本当のお金が何かを知らないからだ。教育システム、つまり私の“貧乏父さん”のような教授たちは、いまも子どもや若者に偽のお金のために働くよう洗脳し、訓練している」と、キヨサキ氏はビットコイン・コレクティブ共同創設者ジョーダン・ウォーカー氏が主催するポッドキャストで語った。
同氏はさらに「学校に行け、仕事を得ろ、一生懸命働け、お金を貯めろ、そしてゴミだらけの401(k)に投資しろ、と教えられている」と述べた。
中央銀行に対する激しい批判
キヨサキ氏は中央銀行を激しく批判し、「犯罪組織」「マルクス主義者」とまで呼んだ。通貨が刷られるたびに富裕層がさらに豊かになり、他の階層は苦しむと指摘した。
「お金を刷るたびに偽のお金が刷られる。私のような者はさらに裕福になるが、貧困層や中間層はより貧しくなる」
米労働統計局のインフレ・カルキュレーターによれば、2000年8月に1000ドルを持っていた場合、2025年8月時点で購買力は約47%失われている。米連邦準備制度理事会（FRB）は年2%のインフレ率を目標に掲げてきたが、2021年以降その水準に戻すことはできていない。8月の総合インフレ率は2.9%、コアインフレ率は3.2%だった。
一方でビットコインは過去5年間で900%上昇し、約1万1670ドルから執筆時点で11万7200ドルとなっている。
キヨサキ氏「もっとBTCを買っていればよかった」
キヨサキ氏はビットコインを理解するのに時間がかかったが、6000ドルのときに購入を始め、現在は約60BTC（約700万ドル相当）を保有していると明らかにした。
「ビットコインが出てきたとき、理解するまで時間がかかった。6000ドルで買ったが、『もっと買っておけ、バカ』といまも思っている。今は多くはない、60BTCくらいだ」
現在、同氏は不動産賃貸収入を使って、石油、金、銀、ビットコイン、そしてイーサリアムを積み増しているという。
4月には、ビットコインが次の10年で100万ドルに到達するとの予測を示した。
ただし同氏は以前、逆張りの姿勢も見せており、「金、銀、ビットコインも崩壊する可能性が高い」と述べ、「その時にはさらに買い増す」と発言していた。
加えてETFに対しても警戒を呼びかけ、「ETFは紙の資産にすぎず、取り付け騒ぎに脆弱だ」としながらも、個人投資家が資産に投資する最も簡単な手段であることは認めている。
インフレに苦しむ国々と仮想通貨
キヨサキ氏の発言は現実的な根拠を持っている。インフレ、特にハイパーインフレは一般市民の購買力を蝕むからだ。
実際、インフレで資産が目減りする国々では、生活防衛のために仮想通貨に頼る動きが広がっている。
ベネズエラの人々はテザー（USDT）を中心とするステーブルコインを日常生活に利用し始めており、年率229%に達したインフレの中で価値を守ろうとしている。年初には1ドル=51.95ボリバルだった為替は、現在1ドル=161.74ボリバルとなっている。
一方、『ビットコイン・スタンダード』の著者セイフェディーン・アモウス氏は、アルゼンチンペソの下落が人々に通貨や国債の投げ売りを促し、米ドルとビットコインへの資金流入を加速させると指摘している。
また、リアルビジョン共同創設者兼CEOのラウル・パル氏も、通貨価値の急速な減価に対抗するため、仮想通貨や非代替性トークンを保有するよう投資家に呼びかけている。
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