仮想通貨リサーチ企業Real Visionのラウル・パルCEOは、ビットコイン(BTC)価格の最近の変動は、年末に利益を確定させようとBTCを売却している機関投資家によるものだと指摘している。

ビットコイン強気派のパル氏はThe Stakeborgとのインタビューで、機関投資家の影響により現在の市場が歪められていると語った。同氏は機関投資家が利益確定のためにBTCを売却していると言う。

グラスノードによると、夏ごろにビットコインを購入したウォレットからの売却が足元で多い状況だという。実際コインシェアーズによれば、5月と10月に仮想通貨の運用資産額(AUM)が急増しており、いくつかの機関投資家が今回持分を売却した可能性はあるだろう。

「今の問題は『彼らがやり終えたか』ということだ」とパル氏は言う。「

パル氏はアジアからさらなる売りがあるかもしれないと予測するが、2022年に入り機関投資家からの資本が再び流入するにつれ、仮想通貨市場は力強いスタートから始まるだろうと考えている。

パル氏は、2022年には機関投資家がテクノロジーへの理解を深めるにつれ、仮想通貨に対してより強気になるだろうとみている。

Genesis Tradingのノエル・アチソン氏は、2022年を強気とみるパル氏と同じ考え方を示している。同氏は、CNBCとのインタビューの中で、仮想通貨市場にける機関投資家の存在感が増しており、その傾向は来年も加速すると主張している。

「過去12ヶ月間の機関投資家の成長は驚くべきものだった。直接の投資および仮想通貨市場インフラ企業への投資を通じ、これは来年も加速するだろう」