米ETF大手プロシェアーズでグローバル投資ストラテジストを務めるシメオン・ハイマン氏は2月2日、米国でのビットコイン現物ETF上場は、ビットコイン先物ETFの運用に影響はないと、コインテレグラフのインタビューで語った。

プロシェアーズは、米国初のビットコイン先物ETFである「プロシェアーズ・ビットコイン・ストラテジーETF (BITO)」を運用している。ハイマン氏は、ビットコイン現物ETFの上場によって、BITOの取引量が非常に効率的に増加しているなど、運用面と収益面の双方で利益を受けていると語った。

「現時点では、商業的な影響に非常に満足している」とハイマン氏は述べている。BITOは現在、基礎価値から2ベーシスポイント（0.02%）の割引で取引されているが、ビットコイン現物ETFの平均プレミアム/ディスカウントは36ベーシスポイントであると指摘している。

商業的な側面に加えて、プロシェアーズはビットコイン現物ETFの採用による運用上の利点も指摘。現物ETFの登場により、より多くの人がビットコイン市場に参入することが予想され、先物市場がさらに活性化するとハイマン氏は強調した。

「現物ETFの登場により、先物市場はさらに改善されている。もともと健全に機能し、規制されていた市場だったが、現物市場の参入によって、ビットコインに関わる人が増えたことで、さらに改善された。」

ハイマン氏の発言は、BITOの過去数週間および数ヶ月の取引動向と一致している。1月11日にビットコイン現物ETFが上場した直後は異常なほどの取引量があったが、それ以外は通常の取引量に戻っている。

ヤフーファイナンスのデータによると、1月11日のBITOの取引量は約20億ドルに達したが、通常は3億ドルから6億ドルの間で推移している。2月2日には1億8000万ドルまで落ち込んだ。これは2023年12月9日の2億ドルや2023年11月30日の1億2000万ドルと同様の水準だ。

1月29日には、ブラックロックのiシェアーズ・ビットコイン・トラスト(IBIT)とグレイスケール・ビットコイン・トラストETF (GBTC)が、BITOの取引量を初めて上回った。BITOは2021年10月に上場以来、米国最大のビットコインETFだったが、現物ETFの登場により、その地位が揺らいでいる。