マスターカード、ブロックチェーンノードのアクティブ化に関する特許内容公開

 マスターカードが、ブロックチェーンの新たなノードをアクティブ化する時の速度を上げるシステムの特許を申請していたことが分かった。米国特許商標庁(USPTO)が4月26日、申請内容を公表した

 特許は2016年10月24日に提出された。新たなノード(ブロックチェーンネットワークに接続され、ブロックチェーンのコピーを保管するコンピューター)に関する問題は、ノードをアクティブ化するために大量のデータを個別に検証する必要があることと説明している。新たなノードは、ブロックチェーンに時間をかけて蓄積された膨大な数のブロックの中にある[…]数千件、数百万件、あるいは数十億件の取引記録を検証する必要があり、これにより、新たなノードがそれぞれネットワークへ参加する際に、大幅な遅れが生じている。

 この特許は、より速いナビゲーションのための技術的なソリューションを提案する。このソリューションでは、ファスト・トラック・フラグがブロックヘッダーに組み込まれ、新たなノードはこれをスキャンすることで、高速にブロックチェーンを検証することができる。

「ブロックチェーンネットワークにおけるノードは[…]ファスト・トラック・フラグをアクティブ化したブロックを識別することで、より素早くブロックチェーンをナビゲートすることができる。検証のためにノードは、より早く作成されたファスト・トラック・ブロックを(タイムスタンプなどに基づいて)識別して、そのブロックをハッシュ化し[…]、その後、より最新のファスト・トラック・ブロックにおけるファスト・トラック・リファレンスが、それより早くに作成されたファスト・トラック・ブロックのハッシュと同じものであるか、検証を行う」

 またこの特許は、クエリ、ハッシュ、及び署名作業の実行に特殊設定され、システムをさらに効率化するソフトウェアの使用について、概要を説明する。マスターカードラボは現在までに、30を超える「ブロックチェーン技術及び仮想通貨に関する特許」を申請したと言われている。USPTOは4月12日、改ざんを防止するためブロックチェーン上の身元データを分散して保管し、身元詐称などの不正を防ぐ技術に関する、マスターカードの特許出願を公表した。同社は17年10月に、企業間決済を提供するブロックチェーンシステムをリリースし、1ヶ月後の17年11月には、即時決済に関するブロックチェーン技術の特許を申請している。

 全体的に見てマスターカードは積極的にブロックチェーンを支持しているが、依然としてビットコインへの姿勢は厳しい。同社CEOは17年10月、政府の裏付けのない仮想通貨を「がらくた」と表した。今年3月にはマスターカードの上級幹部が、同社は中央銀行の発行するデジタル通貨以外は受け入れないことを繰り返して述べた

  • フォローはこちら: