世界最大のビットコインマイニング企業マラソンデジタル・ホールディングスが、フィンランドの町全体を暖める新プロジェクトを開始した。
マラソンはビットコイン(BTC)マイニングから放出される熱を再利用し、1万1000人以上の住民の家を暖める2メガワットのパイロットプロジェクトを立ち上げた。
6月20日の発表によれば、このプロジェクトはサタクンタ州で実施される。「フィンランドで、デジタル資産のコンピューティングからの熱を再利用して1万1000人の住民のコミュニティを暖める2メガワットのパイロットプロジェクトを開始した」。
フィンランドのBTCマイニングパイロットプロジェクトは、ユーロ圏で初の地域での暖房プロジェクトのベースとなる。
マイニングは有望な暖房方法となるのか？
マラソンの新施設は「地域暖房」と呼ばれる方法を使用しており、これは水を1ヶ所で加熱し、地下のパイプ網を通じて家々を暖めるというものだ。
ビットコインマイニングではマイニング機器から大量の余熱が発生するため、有望な住宅暖房方法となる可能性がある。マラソンは世界最大のビットコインマイニング会社であり、時価総額は58億4000万ドルを超え、2番目に大きいクリーンスパークの43億6000万ドルより33%多い。
小規模な企業でも、ビットコインマイニングを利用した家庭用暖房ユニットの開発に取り組んでいる。最も人気のあるソリューションの一つに、ビットコインを10TH/sでマイニングしながら暖房と空気清浄を行う「プラグアンドプレイ」を販売しているヒートビットがある。
余熱を新たな収益源に
2024年のビットコイン半減期によりブロック報酬が6.25 BTCから3.125 BTCに減少するため、ビットコインマイナーは収益を増やす方法を模索している。
マラソンは長い間、ビットコインマイニング施設やデータセンターから生成される熱を収益化するを模索してきた。今回の発表では「このパイロットプロジェクトは、デジタル資産コンピューティングのためのゼロコスト電力を達成しながら、世界のエネルギー変革に新しいソリューションを提供するための新しい収益源と戦略的アプローチを開発するマラソンの革新的な試みを表している」と語った。
ビットコインマイニングからの余熱の販売は、すでに世界中で11以上のマイニングサイトを運営し、ビットコインネットワークのハッシュレートの4.8%をコントロールしているマラソンにとって、重要な収益源となる可能性がある。
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