仮想通貨IOTA共同創設者のデイビッド・サンステボ氏は24日にブログを更新し、「IOTA財団が崩壊していない」ことを保証することで「全ての懸念を払拭」し、「投資家とDLTプロジェクトのリーダーやコミュニティ・ディベロッパーなど」と協力したエコシステムの将来性を築いていくと強調している。

既報のように、12月11日にIOTA財団は全会一致で、2017年から共同議長を務めていたサンステボ氏を運営組織から外したことを発表した。

サンステボ氏はブログ記事で、IOTA側が共同議長を外したことについて「ぎこちなく、パニックに陥っており、露骨にプロフェッショナル性に欠ける」と一方的な措置だった非難。

「本来であれば、財団と私の共同生命が発表され、それぞれの見解が示されるべきだった」とし、IOTAの評判を落とすことにつながってしまったと主張した。

サンステボ氏は財団側が発表した、「同氏の利益と組織の利益の矛盾があったことで解任」されたことは「あからさまに虚偽」だとした。同氏はこれまで財団から報酬は一銭も受け取っていないという。

さらに「IOTA財団の理事会は財務を怠ったことでパニックに陥り始めた」と指摘。その後IOTAエコシステムを「成長させる」代償として、IOTAスマートコントラクトやオラクル・アズ・ア・サービス（Oracle-as-a-Service）、分散型インフラ・アズ・ア・サービス（Decentralized-Infrastructure as a Service）などのコンセプトを財団に帰属させるとの決定したことで、サンステボ氏との軋轢が深まったという。サンステボ氏は、コンセプトを財団に帰属させるのは、IOTAの思想を侵害するものであり、どこか一つの組織や人間がリードするべきではないという。

こうした意見の不一致が解任の理由だとした。

サンステボ氏はその後、プロジェクトを放棄させるのかという問い合わせが殺到しているなかで、そうしたことはないと明言。数週間の休暇をとり、IoTIFY（IoTシミュレーター）の計画を2021年に発表するとしている。そして現在の理事にメッセージを投げかけ、一部には友好的な話題を投稿したが、一部を批判。以下のように結んだ。

「財団のメンバーやコミュニティメンバー、外部パートナーと一緒にIOTAに取り組んでいく。これは最終章の最後の文章の最後のドットではなく、単なるカンマだ。」

翻訳・編集　コインテレグラフジャパン