米調査会社ファンドストラット代表のトム・リー氏は24日、CNBCの経済番組の中で、ビットコイン（BTC）価格と新興国市場の株価に相関関係が出てきているのではないかと話した。これまで同氏がビットコイン価格を予測する上で用いていたマイニング費用などに並んで、新たな指標として注目を集めるかもしれない。

　リー氏によると、2017年1月から現在までの間、新興国の株式を対象とするMSCI エマージング・マーケット・インデックスとビットコイン価格に相関関係があると指摘。双方とも2017年末にかけて上昇したが、2018年に入って下落している。

　リー氏は、2018年の仮想通貨業界の新たな動きとして、香港の仮想通貨取引所ビットメックスなどを中心にヘッジファンドの投資が盛んになっていることがあると解説。そんな中、リターンの高い新興国市場の株価が下がるということは、ヘッジファンドがリスクを回避する「リスクオフ」モードになっていることを示していて、リスクオフならビットコインは売られることになると述べた。また、金融資産の変動が経済行動に影響を与える「資産効果」も背景にあると指摘。新興国市場の株価が下がることによって、新興国の人々がビットコインを買う資金が減っているという見解を示した。

　リー氏は8日、コインテレグラフ日本版のインタビューに答え、インターコンチネンタル取引所（ICE）のニュースが出たことでビットコインETFの重要度が下がったと指摘し、ビットコイン価格は年末にかけて2万ドル以上になるというこれまでの見方を維持していた。

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