米国の機関投資家の22％がすでに仮想通貨を保有していることが明らかになった。米国の金融大手フィデリティが調査結果を2日に公表した。

フィデリティは、米国の411の機関投資家を調査。40％が次の5年間でデジタル資産に投資をしてもよいと回答し、ほぼ半数にあたる47％が将来的にポートフォリオにデジタル資産を入れたいと考えていると答えた。

また、ほとんどの投資家（72％）が仮想通貨投資商品の購入を好むと答える一方、57％が仮想通貨を直接購入、57％がデジタル資産企業が入った投資商品の購入を好むと回答した。

フィデリティー・デジタル・アセットのトム・ジェソップ社長は、次のようにコメントした。

「仮想通貨ヘッジファンドのような初期投資家だけでなく基金や家族経営オフィスのような伝統的な投資家も仮想通貨投資に興味を持ち始めている」

また、機関投資家が仮想通貨に投資する理由について、他の資産と相関関係が低いと答えた割合が46％に上った。