イーサリアムの共同設立者であるヴィタリック・ブテリン氏は、今週のイーサリアムの「ガバナンス」についてまとめたロードマップについて、議論に参加しておらず、「許可」も与えていないと述べた。

　企業のグループは、イーサリアムのエコシステムの成長を支援することにコミットしていくとし、彼らのの意向を声明にまとめて９日に発表した。

　今月初めに開かれた「EIP0」サミットに出席した、声明の署名者たちは、「イーサリアムのガバナンスへの理解や文書化、改善することについて支援する」必要性を確認した。

　この声明の署名者の中には、パリティ（イーサリアムの共同設立者のギャビン・ウッド氏が率いるスタートアップ）や、グノシス（Gnosis）やアラゴン（Aragon）などが含まれている。

　掲げられた４つの計画のうち「１つ以上」をサポートすることを約束し、自らを「利害関係者」と呼んでいる署名者らは、将来のネットワークがどのようになっていくのかを議論するため、より広いイーサリアムコミュニティに関与していきたいとしている。

　「我々全員は、イーサリアムの将来について生産的な対話をする必要があることに合意している」と声明の中で述べている。

「…実装する必要のあるプロトコルの変更に関して合意に達することは、我々が共有されたガバナンスプロセスの正統性を確立するために平行して作業する場合にのみ起こる可能性がある」

　この声明のトーンは、当事者らが普遍的なコンセンサスに達しようとすることの落とし穴を警戒しているようにみえる。ビットコインのスケーリングの問題では、コミュニティはこの問題に数年もの間にわたって足を引っ張られ、結果としていくつかのハードフォークをもたらし、別のコミュニティを生むこととなった。開発者たちの脳裏には、この問題がいまだにちらついているようだ。

　イーサリアムの共同設立者であるヴィタリック・ブリテン氏は、彼が会合に参加しておらず、彼の「許可や参加さえもなく」開かれたものだとツイートした。

（@_Kevin_Phamへの基礎的な事実：私はこの会合にいなかった。私の許可、もしくは参加さえもなく開かれたものだ。そこで何があったのか、正直に言って、私は本当に何も知らない）