著者 DMM Bitcoin マーケットレポート
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・大事件なければ安定成長か？
CoinMarketCap （https://coinmarketcap.com/）よりDMM Bitcoin社作成
上図は、2014年から2021年までの1月の始値から12月の終値での騰落率を一覧にしたものである。
現状は、米連邦準備理事会（FRB）による金融引締めや早期利上げ議論により、ハイテク株を中心とした米国株式市場の下落等といったリスクオフ的な動きから暗号資産市場も売りに押されている状況である。
BTC（ビットコイン）も昨年11月の高値770万円付近から、現状は500万円を割り込む水準まで調整している状況となっている。
足元のBTCの下落は押し目買いの好機なのか、更なる下落トレンドの始まりであるのだろうか？ 難しい局面を向かえているようだ。
まずはBTC/JPYの各年次の騰落率を確認したい。
上図を確認すると、年間でマイナス成長となった年次は2014年、2018年のみで、その他の年次はばらつきはあれどプラス成長を遂げている。
マイナス成長となった年次は、いずれも400億円を超える巨額の暗号資産流出事件が起こった年であり、暗号資産全体の信任が揺らいだが故に、中心的存在のBTCの価格も大きく毀損したと言えるかもしれない。
そのため、暗号資産市場自体に大きな不信感を抱かせる事件さえ起こらなければ、BTCは安定的に成長を遂げているとの見方も可能だろうか。
暗号資産（仮想通貨）は、従来の金融商品に比べ変動率の高い市場であるが、Web3.0のように新たなテクノロジーがより一層注目され、投資家がポートフォリオの一環に購入する動きが強くなる可能性も認識しておきたい。
この場合、期間の長い機関投資家の動きに乗る形で、1年を超えるバイ・アンド・ホールドは一つの戦略として有効かもしれないだろう。
一方で、冒頭の図を見てみると、BTCが4年おきに大きく下落していることは気になる点となる。当然、論理的な裏付けがなく、いわばアノマリーではあるものの、今年、2022年はアノマリーにおいては大きく下落する年となる。
しかしながら4年おきにマイナス成長となっている点は、後述するヘッド・アンド・ショルダーの形成とともにロング派にとっては懸念される材料となろうか。
次にハッシュレートとの関係性について確認する。