ビットコインのボラティリティ急騰、オプション主導の相場復帰を示唆

過去2カ月でビットコイン（BTC）の価格ボラティリティが急上昇しており、相場を大きく動かすオプション主導の値動きが戻る兆しが出ている。

投資会社ビットワイズの市場アナリストでアドバイザーを務めるジェフ・パーク氏によれば、米国でビットコインETFが承認された後、BTCのインプライド・ボラティリティは80％を超えることはなかった。

しかしパーク氏が共有したチャートでは、現在のビットコインのボラティリティは60付近まで戻りつつある。

パーク氏は、直近で最も顕著だったオプション主導の急騰として、2021年1月の激しい上昇を挙げた。この動きは2021年の強気相場を引き起こし、その年11月にビットコインを過去最高値6万9,000ドルのサイクルトップへ押し上げた。同氏は次のように述べた。

「最終的に、決定的な上昇を生み出すのは現物の資金流入だけでなく、オプションのポジションであり、これがビットコインを新高値へ運ぶ。ほぼ2年ぶりに、ボラティリティの構造がビットコインの相場が再びオプション主導へ傾き始めている兆候を見せている可能性がある」

この分析は、ETFや機関投資家の存在によってビットコインのボラティリティが恒常的に抑えられ、市場構造がパッシブ資金流入に支えられた成熟資産のように変化したという見方に反するものだ。

市場急落のなかでボラティリティが上昇し、下落継続への懸念が高まる

バイナンスのリチャード・テンCEOによれば、BTC市場の高水準のボラティリティは、他の資産クラス全体の動きと一致している。

ビットコインは木曜に8万5,000ドルを割り込み、今後数週間でさらなる下落が続くとの懸念が強まり、次の弱気相場入りを示唆する声も出ている。

アナリストは下落要因として、デリバティブ市場での大量清算、長期保有者による売却、マクロ経済要因など複数の仮説を提示している。

仮想通貨取引所ビットフィネックスのアナリストによれば、現在のBTC下落は短期的な要因によるもので、「戦術的リバランス」を示しており、機関投資家の撤退や需要後退を示すものではないという。

アナリストらは、これがビットコインの長期的な基礎要因や価格上昇、機関投資家による採用トレンドを損なうものではないと述べた。