ビットコイン（BTC）の価格は、直近1週間で22.5％下落し、木曜日には6万9000ドルまで落ち込んだ。これにより、過去15カ月分の上昇分はすべて失われた。ただし、ベテラントレーダーのピーター・ブラント氏によれば、この下落トレンドはまだ終わっていない可能性がある。
マイナーとETFの売却でさらに10％下落する恐れ
BTCの下落局面では、日足ベースで安値と高値を切り下げる動きが続いている。簡単に言えば、小幅な反発すら乏しく、少なくとも現時点では押し目買いに入るトレーダーがほとんど見られない状況だ。
この値動きについてブラント氏は、「キャンペーン型の売却」の痕跡があると指摘した。これは個人投資家の投げ売りではなく、大口の機関投資家による意図的かつ継続的な売却を意味する。
オンチェーンデータもブラント氏の見方を裏付けている。例えば、BTCマイナーのネットポジション変化指標は、1月を通じて明確な分配への転換を示しており、マイナーが継続的にBTCを市場で売却している状況が確認されている。
また、米国の現物ビットコインETFも保有量を減らしており、年初に129万BTCだった残高は、水曜日時点で127万BTCまで低下した。
機関投資家の関心を示す指標とされるコインベース・プレミアムも、年初来安値まで下落している。
こうした分配売りを背景に、ブラント氏のテクニカル分析では、ビットコインが弱気フラッグの目標値である6万3800ドルまで下落する可能性が高まっている。これは現在の水準から約10％の下落に相当する。
5万5000ドル割れも視野
オンチェーンアナリストのグガ・オンチェーン氏によれば、機関投資家の売却が続く場合、ビットコインは5万4600ドル付近まで一段安となるリスクがある。
この下値目標は、BTCのDCAシグナルサイクル指標で示される下限ゾーン（赤色）と一致する。このゾーンは、1週間から1カ月の実現価格を反映し、ビットコインが構造的に割安となる局面を特定するために用いられる。
2022年には、BTCが同様の赤色のゾーン付近である2万ドル近辺まで下落した際にシグナルが強気へ転換し、その後1年で3万ドル超まで上昇した経緯がある。
「現在の価格が、約5万4600ドルに位置する蓄積フェーズ開始を示すバンドへ収束しつつあることは、投げ売り局面から蓄積局面への重要な転換点に差しかかっていることを示唆している」
一方で、別の分析では、信用スプレッドの拡大とビットコインの市場底値との間に見られる歴史的なタイムラグを踏まえ、2026年7月以降に新たな蓄積局面が現れる可能性も指摘されている。
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