ビットコイン価格が63,700ドルに迫る高騰を見せたにもかかわらず、過去3営業日でビットコインマイニング企業の株式は最大27%も下落した。あるアナリストは、この下落が間近に迫った半減期に対する誤った懸念によるものかもしれないとしつつ、安価なマイニング株を取得する「絶好の機会」かもしれないと指摘している。

2月27日以降、大手ビットコインマイニング企業であるマラソン・デジタル・ホールディングス（MARA）とライオット・プラットフォームズ（RIOT）の株価はそれぞれ18.5%と21.9%下落した。。

特に打撃を受けたのはクリーンスパーク（CLSK）で、27.5%の下落を記録し、テラウルフ（WULF）も25.4%の下落だった。

一方でビットコインは51,000ドルから年間最高値の63,700ドル近くまで急上昇し、その後は若干冷え込んで現在の価格は61,350ドルとなっている。

仮想通貨の懐疑論者であるピーター・シフ氏は、ビットコインマイニング株の下落は「ビットコインにとって先行き不安の兆しではないか」と指摘する。

ブロックウェア・ソリューションズの主任アナリスト、ミッチェル・アスキュー氏は、半減期が迫る中で投資家がビットコインマイニング企業への資金投入を躊躇しているのではないかとコインテレグラフに語った。半減期では、ビットコインマイナーへの報酬が6.25BTCから3.125BTCに半減される。

アスキュー氏は、過去12か月間にビットコインとビットコインマイニング株の価格で大きな乖離があったと指摘し、「どちらの場合も、割安なマイニング株を取得する絶好の機会だった」と振り返っている。「これらの資産のボラティリティを考えると、これらは健全な調整であり、予想の範囲内だ」と述べた。

ハッシュラボ・マイニングの創設者でありチーフマイニングストラテジストのジャラン・メルルド氏によると、4月20日に予定されているビットコインの半減期後の3〜4か月は、米国に上場しているマイニング企業にとって重要な期間になるかもしれない。高コストのマイニング企業の一部が利益を維持するために海外へ移動する可能性があると彼は考えている。

しかし、アスキュー氏はそうは思わず、「半減期がマイニング企業を利益を出せない状況に追い込むと考えるのはバカげている」と断言し、「彼らは可能な限りエネルギー費用を低く抑え、減少するブロック報酬に備えて最新世代のハードウェアを取得している」と主張する。

翻訳・編集 コインテレグラフジャパン