ビットバンクは、18～19歳を対象に仮想通貨に関するアンケート調査を実施した。それによれば、18～19歳の5人に1人が投資を開始している。ただ、暗号資産に投資した割合は13.8％となり、前年の25.9％から減少した。一方でNFTへの投資は前年の7.8％から15.4％に増加している。

ビットバンクは、成人年齢引き下げに伴い、保護者の同意なしに投資を開始できるようになった18〜19歳の一般インターネットユーザー650人を対象に「暗号資産・投資実態に関するアンケート調査」を実施し、その結果を発表した。2022年に続き、2回目の調査となる。

調査結果によると、約5人に1人（22％）が投資を開始している。約24%の回答者が高校での金融教育が投資の動機になっていると回答した。

アンケート調査では、投資対象として「NISA」（41.5％）「株式投資」（39.2％）「定期預金」（20％）が上位に並んだ。暗号資産・Web3 関連 では、「暗号資産」が13.8％、「NFT」が15.4％だった。暗号資産は前年調査の25.9％から減少した一方、NFTは前年の7.8%から増加した。

 資産運用や投資の対象となっている金融商品について

暗号資産に投資した人にその理由を聞いたところ、「お金が増えそうだから」（50％）、「面白そうだから」（44.4％）、「価格上昇が期待できそうだから」（38.9％）という回答が上位を占めた。

また、投資した仮想通貨について質問すると、ビットコイン（BTC）が83.3％と圧倒的な人気を誇っていた。次いでリップル（XRP）が33.3％、オーエムジー（OMG）が27.8％、イーサリアム（ETH）が22.2％と続いた。

投資した暗号資産の銘柄について

一方で投資しない主な理由としては「知識がないため」（45.5％）という回答が多く、「難しそうだから」（43.5％）「リスクが高いから」（32％）といった回答が続いた。