弱気姿勢のアーサー・ヘイズ氏、ビットコインは10万ドルまで反落の可能性を指摘

メールストローム・ファンドの最高投資責任者であるアーサー・ヘイズ氏は、マクロ経済の圧力が強まる中、ビットコインが10万ドル水準まで押し戻される恐れがあると警告しており、すでにその予想に備えて仮想通貨の利益を確定している。

ヘイズ氏は、米国の7月雇用統計（非農業部門雇用者数）がわずか7万3,000人増と低調だったことによる経済の脆弱性を背景に、関税再引き上げ懸念が再燃し、直近の仮想通貨市場の下落につながったと分析した。

さらに、主要国における信用成長の鈍化が名目GDP成長を抑制している点も指摘し、ビットコイン（BTC）とイーサ（ETH）がそれぞれ10万ドルと3,000ドル近辺までさらに下落する可能性を警告した。

ヘイズ氏はETH、ENA、PEPEを1,300万ドル超売却

ブロックチェーン分析プラットフォームのLookonchainによるX（旧ツイッター）投稿への反応として、ヘイズ氏は直近で830万ドル相当のETH、462万ドル相当のイーサナ（ENA）、41万4,700ドル相当のペペ（PEPE）を売却したことが明らかになった。

アーカム・インテリジェンスのデータによると、今回の売却を行ったヘイズ氏のウォレットは現在2,830万ドル相当のトークンを保有しており、そのうち2,295万ドルが米ドル連動型ステーブルコインのUSDCに置かれている。

ヘイズ氏の見解は、マクロ経済の逆風が仮想通貨の上昇基調を止めるとの懸念と一致する。信用逼迫、関税再引き上げ、雇用市場の軟化はリスク資産への圧力となり、投資家心理を試し、調整を引き起こす恐れがある。

コインゲッコーのデータによると、ビットコインは7月14日に記録した過去最高値12万3,000ドルから7.7％下落し、イーサは7月28日に3,900ドルを突破してから12.5％下落している。ビットコインが10万ドルまで下落すれば、18.7％の調整となる。

一方、多くの業界アナリストは、ビットコインはもはや過去のような二桁規模の急落局面はないとみている。

ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏は、2023年6月にブラックロックが現物ビットコインETFを申請して以来、ビットコインは「大幅なボラティリティ低下と、吐き気を催すような急落は一度も起きていない」と指摘した。

ビットコインマイニング企業ブロックウェア・ソリューションズの主任アナリスト、ミッチェル・アスキュー氏も「放物線的な強気相場と壊滅的な弱気相場の時代は終わった」と述べた。