米国で、仮想通貨での支払いを受け入れる小売店が増えている。このほど、コンビニエンスストアをチェーン展開するシーツも、米国各地の店舗でデジタル通貨の使用を認める計画を発表した。

木曜日に公開されたプレスリリースのなかで、シーツはデジタル決済のプロバイダーであるフレクサとパートナーシップを組み、これにより買い物客は商品やサービスへの支払いを仮想通貨で行えるようになると明かした。

プレスリリースによると、ペンシルベニア州、オハイオ州、メリーランド州、バージニア州、ノースカロライナ州、ウェストバージニア州にある600店以上で、店内での商品とガソリン給油に仮想通貨での支払いが選択できるようになるという。

使用できる仮想通貨は、ビットコイン（BTC）、イーサ（ETH）、ライトコイン（LTC）、ドージコイン（DOGE）などだ。

今回のシーツによる決定は、店頭決済プロバイダーNCRとの事業提携の延長でもある。

ビットコインと仮想通貨決済のほかにも、フレクサによる決済アプリとシーツのロイヤルティ・リワード・プログラムをリンクさせることも計画中だ。

実際、仮想通貨はリベートやロイヤルティ・リワードの分野で導入が急速に進んでおり、リワードとしてデジタル通貨を配布することの将来性が認められつつある。

米国で仮想通貨を受け入れる企業が着実に増えているなか、シーツの発表によりコンビニエンスストアもその仲間入りを果たしたことになる。今年3月には、高級ホテルブランドであるケスラー・コレクションが、仮想通貨とステーブルコインによる支払いオプションを導入した。