仮想通貨への関心が高まり続ける中、米国人がデジタル資産の未来に対し熱中する様相を見せている。株式公開している仮想通貨プラットフォームのボイジャー・デジタル社が公表した第1回年次「仮想通貨動向調査」では、米国人と仮想通貨との関わりに関する実態と、22年の仮想通貨の動向に対する米国人の見通しが調査されている。

この報告書では、多くの肯定的な意見が示されている。調査結果からは、回答者の3分の2が自分は仮想通貨強気派であると明言する一方で、61%が今年中に仮想通貨を購入するだろうと述べていることが明らかになった。ボイジャー社は正確な回答者数を開示していないものの、この結果は、21年に仮想通貨への投資を計画していた米国人はわずか27%であることを示した以前の調査結果と比較して、その割合が大幅に増加していることを示している。

また、今回の調査結果は、調査参加者が投資信託の購入や、飛行機での旅行、新車の購入、新居の購入、恋愛関係の開始よりも、仮想通貨の購入を優先していることも示した。

若者たちへの仮想通貨の教育というテーマも、調査の中で強調されている。データによれば、米国人の66%が高校以前に仮想通貨について教えるべきであると考えており、中学以前に行うべきと考えている者も33%いた。

また、今回の調査で、多くの人が仮想通貨の理解度によっては投資額を増やす意思があることも分かった。調査参加者の50%が、仮想通貨をもっとよく理解できれば、より多くの投資を行うだろうと指摘している。