中東情勢が緊迫する中、米ドルが「安全資産」としての本来の強さを示さず、一方でビットコインが上昇基調にあることが注目されている。アナリストらによれば、ビットコインは過去最高値の11万1970ドルに向けて再び動き出しているという。
マクロ経済アナリストのリン・オールデン氏は水曜日、Xへの投稿で「ドル指数は本日、新たなサイクル安値をつけている」と指摘し、「この数週間、安全資産への逃避買いもほとんど見られなかった」と述べた。
「フィアットは衰退している」
リアルビジョンの仮想通貨アナリストジェイミー・クーツ氏も同様の見解を示し、「フィアット（法定通貨）は衰退している」とコメントした。
米ドルの強さを示す米ドル指数（DXY）は、現在97.50前後で推移しており、2022年2月以来の水準にまで低下している。
この水準は、6月13日にイスラエルがイランへの空爆を開始し緊張が高まった際に記録した水準に近い。
通常、このような地政学的リスクが高まる局面では、仮想通貨のようなリスク資産から米ドルや米国債といった安全資産に資金が移動するのが一般的だ。実際、2024年10月にイランがイスラエル各地をミサイル攻撃した際には、ドル指数がひと月で2.67ポイント上昇していた。
ビットコインの底堅さに注目集まる
今回、米ドルが上昇しなかった一方で、ビットコイン（BTC）は大きな変動を伴いながらも力強さを示した。
日曜日には、5月初旬以来となる10万ドル割れを記録したが、トランプ米大統領による停戦合意が月曜に発効して以降は回復。執筆時点で10万7930ドル付近で推移している。
仮想通貨アナリストのマシュー・ハイランド氏は「強気派が主導権を握っている」と述べ、他のアナリストたちもリスクオフ環境下でもビットコインが底堅さを見せている点を強調している。
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「仮想通貨は現代の新興市場」
仮想通貨アナリストのレクト・キャピタル氏は、「ビットコインは過去1カ月で2つの下落トレンドを突破した」と水曜日に投稿した。
一方、クーツ氏は現在のマクロ環境を、2000年代初頭の「ドル安から新興国・コモディティへの資金流入」の流れと比較した。
「2002年から2008年にかけて、米ドルの大幅な減価が新興国株とコモディティ市場を急騰させた」とクーツ氏は述べ、「新興国（EM）は先進国（DM）を3倍のリターンで上回り、BRICS台頭のきっかけとなった」と説明。そして、現在の新興市場は仮想通貨であると明言した。
「仮想通貨こそが今の新興市場。資本はエネルギーのある場所に流れている」
本記事の見識や解釈は著者によるものであり、コインテレグラフの見解を反映するものとは限りません。この記事には投資助言や推奨事項は含まれていません。すべての投資や取引にはリスクが伴い、読者は自身でリサーチを行って決定してください。
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