ビットコイン（BTC）は、約2カ月前に記録した約12万6200ドルの史上最高値から35％超下落した後、テクニカル指標とオンチェーン指標の組み合わせから、局所的な底を形成しつつある可能性がある。
売り圧力は枯渇しつつある？
12月時点で、ビットコインの週足ストキャスティクスRSIは売られ過ぎ水準から反転した。トレーダーのジェシー氏が示したチャートによれば、このセットアップは過去に価格反発の前段階として、重要な転換点付近で繰り返し出現してきた。
同様の強気クロスは、2019年初頭（BTCが約3200ドルで底打ちした後）、2020年3月（新型コロナウイルスによる暴落時の約3800ドルの安値）、2022年後半（約1万5500ドルのサイクル安値付近）に見られた。いずれのケースでも、先にモメンタムが転換し、価格は遅れて反応した。
さらに、ビットコインの3日足チャートでは、価格が安値を切り下げる一方でモメンタム指標が切り下げない強気ダイバージェンスが出現している。
このパターンは、2021年半ばの調整局面の安値や、2022年のFTX破綻を受けた底値形成前にも確認され、その後に数カ月にわたる回復局面が続いた。
これらのシグナルは、ビットコイン市場における売り圧力が近く枯渇する可能性を示しており、一時的な戻りではなく、市場の底に典型的な状況を示唆している。
マイナーの撤退が底打ちを示す兆候
12月15日までの1カ月間で、ビットコインのハッシュレートは4％低下した。ヴァンエックのアナリストであるマット・シーゲル氏とパトリック・ブッシュ氏は、この動きをマイナーの撤退に伴う「逆張りの強気シグナル」と捉えている。
同氏らによると、ハッシュレートが持続的に低下する局面は、歴史的にその後のビットコイン価格上昇に先行してきた。2014年以降、30日間のハッシュレート低下の後、90日間でBTCがプラスのリターンを記録した確率は65％に達するという。
より長期ではシグナルはさらに強まり、180日間でのプラス確率は77％、平均上昇率は72％となった。
価格上昇が進めば、マイナーの収益性が改善し、停止していた設備が再稼働する可能性もある。
マクロ指標が示す4〜6週間後の反発シナリオ
流動性環境の改善が始まり、ビットコインが底に近づいている可能性もある。過去には、こうした環境変化が大きなBTC反転局面につながってきた。
アナリストのミアド・カスラビ氏が105個の指標を用いて行ったバックテストによると、全米金融環境指数（NFCI）の天井は、4〜6週間後のビットコイン上昇に先行する傾向がある。
このシグナルは2022年後半と2024年半ばに出現し、いずれも急騰局面の前兆となった。歴史的には、NFCIが0.10ポイント低下するごとに、ビットコインはおおむね15〜20％の上昇と整合していた。
12月時点でNFCIはマイナス0.52に位置し、低下基調が続いている。
潜在的な材料として、米連邦準備制度理事会（FRB）が住宅ローン担保証券を短期国債に入れ替える計画が挙げられる。カスラビ氏はこれを、2019年に約40％のビットコイン上昇につながった「非QE」と呼ばれる流動性供給と同様の動きだと指摘している。
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