ソラナのネイティブ仮想通貨であるSOLは、月曜に158ドルの水準で強い売り圧力に直面した。その後、水曜までに143ドルまで下落し、過去7日間で14％の下落となった。最近の値動きの弱さを受けてレバレッジをかけたSOLポジションの需要が急増しており、200ドル回復の可能性は薄れたとの懸念も広がっている。
水曜時点でSOLの先物建玉は4570万SOLに達し、前月比で19％増加した。ロング（買い手）とショート（売り手）は数量上は一致するが、それぞれのポジションにかかるレバレッジの強さは異なる。現在の未決済建玉の総額は67億ドルに相当し、どちらのポジションがより積極的かを見極めることが重要となっている。
ETF承認期待でSOLは上昇できるか？
水曜にはSOLの資金調達率が0％まで低下し、弱気ポジションの需要が高まっていることになる。特に重要なのは、過去3カ月にわたってこの指標が15％超を維持できていない点で、強気派の信頼感の欠如を反映している。5月中旬に185ドルまで上昇した際でさえ、レバレッジロングへの関心が復活することはなかった。
SOLが200ドルを回復するためにレバレッジロングが必須というわけではないが、投資家の心理が大きく転換することが不可欠だ。新たな自信の獲得がない限り、市場には引き続き売り圧力がかかる可能性がある。SOLのパフォーマンスは、ソラナ・ネットワーク上の活動と密接に関連しており、1月に記録的な高水準を記録した後、過去3カ月は停滞している。
現在、ソラナ・ネットワークの総ロック価値（TVL）は約100億ドル前後で安定している一方、分散型アプリケーション（DApps）からの週次収益は4000万ドルを下回っている。比較のために述べると、DAppsは2024年11月中旬から2025年2月中旬にかけて、週あたり1億ドル以上の収益を上げていた。
SOLの直近の下落は、ミームコインの過熱した動きからの反動もある。特に、ソラナ上で「オフィシャル・トランプ（TRUMP）」トークンがローンチされたことで市場に驚きが広がった。これまでトランプ米大統領に関連する企業の多くは、主にイーサリアムを支持してきた経緯があるためだ。
SOLの現物型上場投資信託（ETF）が米証券取引委員会によって承認される可能性は、短期的には最も重要な材料と見なされている。ただし、証券会社キャンター・フィッツジェラルドによる調査レポートでは、SOLはソラナ・ブロックチェーン上での証券トークン化の長期的成長からより大きな恩恵を受けると分析されている。
同レポートによれば、ソラナは「すべての指標においてイーサリアムより大幅に優れている」と評価されており、今後は企業がSOLを財務資産として採用するケースが増えると予想している。開発者の増加や、複雑なレイヤー2構造を持つイーサリアムと比べて運用効率が高い点が評価されたという。
デリバティブ市場のデータを見る限り、SOLの200ドル回復は現時点で難しく見えるかもしれないが、機関投資家の関心の高まりとブロックチェーンの実用化が進めば、市場のセンチメントは急速に好転する可能性があるだろう。
本記事の見識や解釈は著者によるものであり、コインテレグラフの見解を反映するものとは限りません。この記事には投資助言や推奨事項は含まれていません。すべての投資や取引にはリスクが伴い、読者は自身でリサーチを行って決定してください。
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