ソフトバンクグループは自社が保有する半導体大手エヌビディア株を売却する方針なことが明らかになった。ブルームバーグが12日に報じている。仮想通貨マイニング需要減少などから、エヌビディアの株価が低迷していることが理由だという。

ブルームバーグによれば、ソフトバンクはエヌビディアの第四位の株主だ。株式を売却すれば、30億ドル(3400億円)の利益を得る可能性があると報じている。まだ正式な決定には至っていないが、ブルーバーグの情報筋は来年の早い時期にも売却する計画だと語っている。一部の売却に留まる可能性も指摘している。

エヌビディアが11月15日に発表した18年第3四半期決算では、増収増益の数字となったものの、市場予想を下回る結果となり、株式市場では失望売りによって大幅に株価を下げた。

業績の足を引っ張ったのは、仮想通貨マイニングの需要減だ。エヌビディアの滞留在庫引当金は第3四半期だけで7000万ドルへと膨張。エヌビディアのジェイソン・ファンCEOは「直近の業績は、仮想通貨ブーム後の過剰な在庫を反映したものだ」とし、「仮想通貨騒動で起きた大波をうまく乗り切ったと思ったが、仮想通貨後遺症(Crypto Hangover)が思ったよりも長引いた」と述べていた。