シャーリンク・ゲーミング イーサリアム購入計画を前に株価急落 SEC提出書類に同社幹部が釈明

スポーツベッティング・プラットフォームのシャーリンク・ゲーミングの株価が6月13日、時間外取引で73％下落した。米証券取引委員会（SEC）に大量の株式売却登録を行ったことが要因とされているが、同社は今後イーサリアム（ETH）への大規模投資を計画している段階にある。

しかし、同社会長でありブロックチェーン企業コンセンシスのCEOも務めるジョセフ・ルービン氏は、この提出書類に対する市場の解釈は誤っていると指摘している。

ルービン氏は12日にX投稿で「一部の関係者が誤解している」と述べ、SECへのフォームS-3提出は、約5870万株の普通株式の「将来的な売却」のための登録であって、実際の売却ではないと強調した。

「これは、伝統的金融におけるPIPE取引後の標準的な手続きであり、実際の売却を意味するものではない」とルービン氏は説明している。

この提出書類は、シャーリンク・ゲーミングが発表したばかりのイーサリアムを軸とした準備金戦略の一環として、今後ETHを大量に購入する準備を進める中で行われたものだ。

同社の株価（SBET）は6月13日の通常取引を12.25％下落の32.53ドルで終え、その後の時間外取引で73％急落し8ドルを下回った。その後はやや回復し、記事執筆時点では10.55ドルと前日比67.6％安で推移している。

書類は「単なる形式的な手続き」と説明

コンセンシスの法務責任者であるマット・コルヴァ氏も、「これは誰かが株を売却したという内容ではなく、実際に売却があるかどうかは分からず、あくまで基本的な登録に過ぎない」と述べた。

シャーリンク・ゲーミングは5月30日、最大10億ドル分の普通株式を売却する方針を示しており、その収益の大半をイーサリアムの取得に充てるとしていた。これは、同社が掲げた「イーサリアム特化型の準備金戦略」に沿った動きとなっている。

なおルービン氏は、今回の売却で自身やコンセンシスが株式を売った事実はないと明言している。コンセンシスは、同社のETH準備金戦略に向けた4億2500万ドルの資金調達ラウンドを主導した。

BTCS社のチャールズ・アレンCEOは、今回の提出によって既存株主に動揺が広がるのも無理はないと語った。

「これは囚人のジレンマのような状況だ。皆が他の人より先に売ろうとすることで、株価は底なしに下がっていく」とアレン氏は指摘した。

ただし、アレン氏は「もし彼らがこのタイミングで10億ドル分のETH購入を発表すれば、株価を押し上げる起爆剤となる可能性がある」とも述べ、「明日、そのようなサプライズ発表があれば、株価は再点火するかもしれない」とも付け加えた。

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