「ブロックチェーン」という言葉とお別れする時が近いのかもしれない。
誇大広告を避けるため一部の企業が「ブロックチェーン」という言葉の使用をやめていると、フォーチュンが6日に報じた。
フォーチュンがフォレスター・リサーチのレポートを引用して報じたところによると、「ブロックチェーン」ではなくて「分散型台帳技術（DLT）」を使い始める企業が増えている。既存のサービスをブロックチェーンという使って見栄え良く作り直すなど、ブロックチェーンという言葉の乱用が多発。レポートは「ブロックチェーン洗脳」が起きていると指摘した。「ブロックチェーン」という言葉を避ける企業は、誇大広告企業と一緒にされたくないのだろう。
またブロックチェーンという言葉は「未開拓」というイメージが付きまとい、変動の激しい仮想通貨と一緒くたにされてしまうという。
ブロックチェーンの今後
フォレスターのレポートは、今後「ブロックチェーン冬の時代」が訪れるだろうと考察した。
「ツールとサービス面では、着実だが慎重な発展が見られるだろう。DLTは、ソフトウェアとサービス提供者にとって安定した売上を出すなど、その重要性を証明していないため「慎重」だ。2019年も変化はないだろう」
またインターネットの発展との違いについて次のように指摘した。
「確かにインターネットと似た点があるが、違いは、インターネットではアマゾンやeBayのように一つの企業が野心を持って変化を起こそうと思ったら、それが実行できた点だ。ブロックチェーンは、違う。もし一つの企業が「何かやる」と表明しても、関係ない。エコシステム全体での動きになるからだ」
ブロックチェーンではなくてDLTが今後のバズワードになるのだろうか？現在、「ブロックチェーン」で日本語でグーグル検索したら4億件以上の結果が出るが、DLTは1800万ほどにとどまっている。
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