モルガン・スタンレーのストラテジストらは、仮想通貨市場がビットコインの4年周期における「秋の季節」に入ったと分析し、投資家に対して「冬の訪れ」に備えて利益を確定するよう助言した。
同社ウェルスマネジメント部門の投資ストラテジスト、デニー・ガリンド氏は、ポッドキャスト番組「Crypto Goes Mainstream」の中で、ビットコイン価格には「3年上昇・1年調整」という一定のリズムが見られると指摘。これに基づき、今が「収穫期」であると語った。
「現在は秋の季節にいる。秋は収穫の時期だ。今こそ利益を確定すべき時だ」とガリンド氏は述べたうえで、「問題は、この秋がどれほど続くのか、そして次の冬がいつ始まるのかということだ」と付け加えた。
テクニカルな弱気市場入りを示唆
11月5日、ビットコイン（BTC）は9万9000ドルを割り込んだことを受け、市場の方向性をめぐる議論が再燃した。クリプトクオントのリサーチ責任者フリオ・モレノ氏によれば、この下落によりBTCは365日移動平均線を下回った。
365日移動平均線は、ビットコイン市場の全体的なトレンドを示す主要なテクニカル指標の1つであり、投資家心理を測る上でも重要視されている。この下抜けは広く弱気シグナルとして受け止められた。
ビットルーのリサーチアナリスト、アンドリ・ファウザン・アジイマ氏は以前、コインテレグラフに対し、「今回の下落は正式にテクニカルな弱気市場入りを示した」と述べている。
一方で、マーケットメイカーのウィンターミュートは、仮想通貨市場の流動性を支える主要要因が停滞していると指摘。ブログ投稿の中で、ステーブルコイン、ETF、デジタル資産トレジャリー（DAT）が市場流動性の主な供給源であるが、これらからの資金流入が頭打ちとなっていると述べた。
機関投資家は依然としてビットコインに注目
ビットコインは依然として高いボラティリティを示しているが、機関投資家の姿勢は強気を維持している。
モルガン・スタンレー・リサーチの米国証券・資産運用・取引所部門責任者マイケル・サイプレス氏は、同じポッドキャストの中で「一部の機関投資家はビットコインをデジタルゴールド、またはインフレや通貨価値下落に対するマクロヘッジとみなしている」と述べた。ETFの普及により、そうした投資が容易になったことも強調した。
ただし、サイプレス氏は、機関投資家による資産配分の変更は遅行的であると指摘。大口投資家は内部承認プロセスやリスク委員会、長期運用方針の制約により、即座に投資戦略を変更できないためだ。
それでも、規制整備とETFインフラの拡充が進む中で採用は拡大しており、ビットコインETFとイーサリアムETFは数十億ドル規模の資産を呼び込んでいる。
SoSoValueによると、米国の現物ビットコインETFの純資産総額は現在1370億ドルを超え、現物型イーサリアムETFは224億ドルに達している。
本記事の見識や解釈は著者によるものであり、コインテレグラフの見解を反映するものとは限りません。この記事には投資助言や推奨事項は含まれていません。すべての投資や取引にはリスクが伴い、読者は自身でリサーチを行って決定してください。
bitbankで新規口座開設後、1万円の入金でもれなく現金1,000円プレゼント！【PR】
