生命保険大手プルデンシャルの元CEOであるジョージ・ボール氏が、米国の9月の労働者の日以降で仮想通貨ビットコイン（BTC）の買いが増えるだろうと予想した。

8月14日のロイター通信のインタビューに答えたボール氏は、以前はビットコイン 反対派であったが考えを改めたことを認めた。「以前に明かしたことはないが、私はいつもブロックチェーンとビットコインに反対していた」と話した上で、次のように続けた。

「しかし現状を見てみると、政府はマーケットを永遠に刺激し続けられない。流動性の洪水は政府が景気刺激策への代償を払い始めるときに終わるだろう。財政赤字の一部、よく考えられたとてもスマートな補助金の一部を支払う時にね。それほどまで高く税金を挙げられるだろうか？もっとマネーをプリントするだろうか？」

同氏は、米財務省が設計したインフレ連動債（TIPS）が崩壊するかもしれないと指摘し、富裕層はおそらくビットコインか何かを必需品として頼ることになるだろうと予想した。

ビットコイン投資のきっかけは労働者の日？

米国で今年9月7日は労働者の日（レイバー・デー）だ。ボール氏は「労働者の日の後」にビットコインや他の仮想通貨への投資が増えると予想している。

具体的になぜ労働者の日が関係してくるのか説明はなかったが、ボール氏はビットコインが「政府によって価値を損なわれず無価値にならない」という点を挙げた。

「もし通貨が無価値になるか、十分な数のロビンフッターがそのように信じ始め、これまでと同じようにリターンの大きな株式トレードをしたいとしたら、どこに向かうだろうか？今イールドはない。ビットコインや他の仮想通貨は短期的な投機としても長期的な安全資産としての購入としてもかなり魅力的になるだろう」

最近米国株が好調な背景には、手数料無料の株式取引アプリであるロビンフッドが若者や初心者投資家を引き付けていることがあると言われている。彼らはロビンフッターもしくはロビンフット族と言われ、新型コロナウイルスによるロックダウンも重なり株式取引量を増大させ、影響力を増している。

翻訳・編集　コインテレグラフジャパン