イーサリアムのブロックチェーンは、プルーフ・オブ・ワーク（PoW）からプルーフ・オブ・ステーク（PoS）に移行することで、エネルギー使用量が99％以上削減されたが、多くの気候変動活動家はビットコインもこれに続くことを求めている。

イーサリアムのマージ後、米国に拠点を置く環境NGO「環境ワーキンググループ（EWG）」は、PoWのような「時代遅れのプロトコル」を使うのではなく、ビットコイン（BTC）にグリーン化を促すことを目的とした100万ドルのキャンペーンを開始することを発表した。同様の主張は、環境活動団体グリーンピースも行っている。グリーンピースは、PoSへの移行を促進するためにフィデリティ・インベストメンツに直接嘆願書を提出するとしている（フィデリティが積極的にビットコイン投資をしているためだという）。

「他の仮想通貨プロトコルは、何年も前から効率的なコンセンサスメカニズムで運営されてきた」と、EWGのディレクターであるマイケル・ブルーン氏は述べている。「ビットコインは異端児となり、反抗的に気候変動への責任を拒否しているのだ」。

コインテレグラフの取材に対し、EWGの政府関係担当バイスプレジデントのスコット・フェイバー氏は、マージがイーサリアム・ブロックチェーンのエネルギー要件を削減したことは「気候に良い」ものだと述べている。彼は、仮想通貨がエネルギー使用と温室効果ガス排出に大きく貢献し、米国では家庭用コンピューターよりも多くの電力を使用していると結論付けた米政府の科学技術政策局からの9月の報告書を引用している。

「マージは、コードを変更することが可能であることを証明している」とフェイバー氏は言う。

「マージは、プルーフ・オブ・ワークに依存するデジタル資産をプルーフ・オブ・ステークに変更し、はるかに少ない電力を使用できることを証明している。我々は、ビットコインのコミュニティがイーサリアムに従うことを期待している」

フェイバー氏は、仮想通貨マイニング業者に影響を与えるエネルギー基準を設定するホワイトハウスの取り組みを支持するとし、規制当局は「傍観して最善を望むべきではなく」、気候危機を考慮して「迅速に」行動を起こす必要があるとも述べている。

「私たちは仮想通貨を支持している。デジタル資産に反対しているわけではないが、プルーフ・オブ・ワークに依存する資産に関連する電力使用量の増加や、電力使用量の増加の結果として必然的に生じる気候汚染を懸念している」

一方、仮想通貨の一部の専門家たちは、セキュリティ、ネットワークの分散化への影響、米国の規制当局によるコインの分類などの理由を挙げて、ビットコイン・ブロックチェーンのPoSへの移行に反対している。

水曜日のブログ投稿で、マイクロストラテジーの共同創設者であるマイケル・セイラー氏は、PoWこそが ビットコインのような「デジタル商品を作るための唯一の実績ある手法」であると主張し、仮想通貨の世界規模のエネルギー使用量の合計は「丸め誤差」であり、気候変動危機の解決を左右するものではないと言う。

「規制当局や法律の専門家は、プルーフ・オブ・ステーク・ネットワークはコモディティではなく、証券である可能性が高いと何度も指摘しており、時間の経過と共にそのように扱われることが予想される」とセイラー氏は述べている。

「PoSのクリプト証券は特定の用途には適しているかもしれませんが、グローバルでオープンなフェアなマネーやグローバルでオープンな決済ネットワークとして機能するのには適していない。したがって、プルーフ・オブ・ステーク・ネットワークとビットコインを比較することは意味がない」