著者 ドルフィンF

大手証券会社出身、バブル崩壊期からトレード業務やIT企業経営を行っており、その後仮想通貨取引所の設立に関わる。ディープラーニングを用いた価格分析手法を確立しトレードで大きな利益をあげる

本日より仮想通貨(暗号資産)、主にビットコイン(BTC)のマーケット展望について寄稿させていただきます「ドルフィンF」と申します。皆さまどうぞ宜しくお願いいたします。

まず本稿の趣旨をご説明したいと思います。私ドルフィンFの寄稿では、伝統的手法でのテクニカル分析とディープラーニングによるマーケット予測を柱とした実際のトレーダー目線で仮想通貨、主にビットコインのマーケットを読み解き、各局面におけるトレード戦略をお伝えしていけたらと考えております。

今回は初回だという事もあり、私が考えているBTC/USDマーケットの今後8年間の価格予想を具体的にお話ししたいと思います。

結論から申し上げますと、ビットコインの価格は2021年12月末までに最大15万7000ドル、2026年1月中旬に最大98万ドルという予測を立てています。

私は実際の顧客の資金を動かしている職業トレーダーで、この予測をベースに日々のトレードを行っています。今後の記事に関しましてはこれからご説明する長期的展望を元に、中短期の戦略を寄稿していくこととなります。

ディープラーニングによる価格予測とテクニカル分析

それでは具体的にご説明いたします。先ずはテクニカル面からの予測、次にそれを支えるファンダメンタルズ面のご説明という流れになります。

週足チャート

まずこちらをご覧ください。こちらは過去のデータを元にディープラーニングで割り出した今後8年間の価格帯予測を加えたBTC/USD週足対数チャートです。

ご覧いただくと分かるとおり、ビットコイン誕生以来のマーケットを、半減期を一つのサイクルとして捉えたチャートとなっています。ビットコインはその誕生以来、半減期⇒その後の上昇相場⇒調整期間、というサイクルを繰り返していますが、今年5月の半減期以降も同様のサイクルを繰り返すものと予想しています。このことは私の予想だけではなく、ストック・フロー(Stock to Flow)モデル 、プエル・マルチプル(Puell Multiple)などの解析でも同じような予測が立てられています。

さらに具体的に見ていきましょう。まずビットコインは誕生以来、チャート上の薄緑のライン(200週移動平均線)を一度も割り込んでいません。2018年の最悪期、今年2020年3月のコロナショック暴落でもこのラインがサポートとして機能しています。つまりテクニカル分析の中でも一番基本的でシンプルな長期移動平均線から見ても、超長期ではこれまでに一度も上昇トレンドを逸脱した事がない、スーパーロングタームでのブルトレンドにあると言えます。

また過去の半減期後の相場では一度目が安値から96.6倍、二度目が42.2倍にまで達していて、その後調整期に入り、調整期の中間あたりの日柄で底値を付けているのも同じです。今年5月12日の半減期後も同様のサイクルを繰り返すものと見られ、半減期から約580日をかけて約16万ドルにまで上昇(現在価格から約16倍)、次回半減期からは約640日をかけて約98万ドルまで上昇(現在値から約100倍)という動きになるものと予想しています。

S2F

(出典:https://digitalik.net/btc/)

こちらはBTC/USDのStock to Flowモデルになりますが、同じような予測となっています。水色のラインが463日平均のビットコイン想定価格、レインボーの点が実際の価格をプロットしたものですが、過去の実績を見ても実際の価格は水色の想定価格ラインから下に大きく逸脱している事はなく、逆に上へのオーバーシュートは4度ほど見られます。水色の予測値は2021年9月に10万ドル程度、2025年には100万ドルと、こちらも私のディープラーニングと同じような価格帯予測となっています。

さらにこちらはPuell Multipleという、私の予測モデル、S2Fモデルと同様にビットコインの新規供給からの需給バランスに関わる指標なのですが、半減期直後の現在、過去の半減期後と同様に底値を示しており、今後の上昇相場開始を示唆するものとなっています。

ファンダメンタルズ

以上のようにテクニカル的に今後のビットコインの上昇予測をご説明してきたわけですが、では実際に価格下支えの役割を果たすのはどういった人達でしょう?それは機関投資家やファンド、国家が仮想通貨の将来性を認め、それに融合しようとしている国の人達、そしてインフレによって自国通貨の価値が棄損されている、もしくはそのリスクのある国の人達、銀行口座保有率の低い国の人達だと考えています。

(ここで留意しておきたいことは、価格を下支えする長期保有の実需組と、価格の上澄みを動かしているFX・レバレッジ組は別物と考えるべきだということです。)

google trend

こちらはGoogle Trendですが、世界のトレンドを見る為、ビットコイン、Bitcoin、比特币、比特幣、これらのワードで検索ボリュームを比較したものです。ラテン系の言語でBitcoinはBitcoinですので、これら4ワードでほぼ世界の状況を考察できるものと思われます。(ただし中国メインランドは除く)

この結果を見てみると上記のようにインフレ国、銀行口座保有率の低い国、仮想通貨に関して容認的な法整備が行われている国での関心が非常に高いことが見て取れます。中国語繁体、簡体でのビットコイン検索はGoogleが中国から撤退しているため、中国メインランドからの検索ボリュームが含まれていないのが残念ではありますが、日本語での『ビットコイン』検索ボリュームは世界的には非常に小さいものだと分かります。

機関投資家やファンドの参入ですが、一例として先日ポール・チューダー・ジョーンズ氏(Paul Tudor Jones)が自身の資産のうち2%をビットコインに充てた事を公表したように、ゆっくりと確実に広がってきています。 

またこれまでもアフリカや南米のハイパーインフレ国で自身の資産をビットコインに替えて保全する動きは見られていましたが、今年のコロナ禍に伴う各国政府の経済対策により、これまで以上に自国通貨が棄損されてしまう国が続出するのは明らかです。各国政府の経済対策とは紙幣を増刷してバラ撒くということなのですが、これは完全に目先の対処療法であって、根本的にインフレリスクの非常に高い劇薬だと言わざるを得ません。これは日本も同様です。自国通貨の価値棄損が考えられる国の人達はこれまではゴールドを資産保全の代替手段としていましたが、今後はその一部、もしくは多くがビットコインに移行するであろうことは想像に難くありません。

仮想通貨に関する法整備も、主に欧州の国々では日本では考えられないほど整ってきています。いくつか例を挙げますと、スイスの有名なリゾート地ツェルマットではビットコインによる納税を認めていたり、ドイツ証券取引所がビットコインETPを上場させることを決定したり、例を挙げたらきりがありません。

大きな転機は7月初旬

以上のようにビットコインの今後8年間の展望をテクニカル面、それを支えるファンダメンタルズ面からご説明してきたわけですが、私のトレードはこの大きな流れに従って中・短期売買を行うというのが基本方針ですので、次回からはそういった流れで短いタームでの視点から寄稿していきたいと考えています。

この記事を執筆している2020年6月25日13時現在、ビットコインは下がり気味です。しかし半減期直後の数週間はレンジ圏で推移するのは毎回同じですし、今回は下の日足チャートのように出来高、オシレーター系指標も下がり気味だったので少しの調整は当然の事と捉えています。また今現在の下落を引き起こしているのはファンダメンタルズ的な長期保有者とは全く関係ない短期レバレッジ組の思惑で価格の上澄みが動いているだけの事ですので、長期視野では全く気にする必要のない値動きです。

具体的には100日、200日移動平均線と一目均衡表の先行スパン(雲)の下限が重なる8300-8400ドル程度までの下落を想定していて、そのあたりの反発を見てロングポジションを取る予定にしています。もしくはこのままレンジ圏の底あたりで推移し、100日移動平均線が上昇してきたタイミングでのロングもシナリオとして考えられます。どちらにせよ大きな転機は7月初旬に来るものと思われます。

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