著者 DMM Bitcoin マーケットレポート
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・DeFi市場の存在感は衰えず
2022年は暗号資産にとっては厳しい年となり、暗号資産の代表格であるBTC（ビットコイン）は年初来で約6割下落。同時に暗号資産全体の時価総額も縮小することとなった。
その一方で、銀行のような中央管理者が存在せずプログラム上で暗号資産の貸し借りなどができるDeFi市場は一定の過熱感が残っており、関連銘柄の下落リスクがあるといえるかもしれない。
tradingview.com、defillama.comより作成
上図は、暗号資産の時価総額と、同時価総額に対するTVL（※）の割合を表したものである。TVLはDeFi市場に預け入れ（ロック）されている価値総額を表している。
※TVL＝Total value lockedの略。DeFi（分散型金融）プロトコルに預けられた暗号資産の価値のこと
暗号資産全体が乱高下した局面でもTVLの同割合（上図赤線）は2022/5のピーク（約9%）までほぼ一貫して上昇しており、足元でも2021年上半期の水準を維持している。暗号資産の時価総額が急激に縮小する中でもTVLの存在感は衰えていない状況だ。
TVLはDeFi市場に資金が流れ込むと加速度的に膨らむ傾向があり、DeFiへの関心度合いを測る指標のひとつとして知られている。
2022/5のルナショック時（上図黒矢印）にはDeFiへの預け入れ総額低下に伴ってTVLも同時に低下し、ETH等の関連銘柄の下げが目立った。しかし、足元のTVLの同割合（上図赤線）は5%台を維持しており、暗号資産全体と比べDeFiの活況具合はいまだ健在であるとの判断もできるかもしれない。
もし、再びDeFi市場が急激に縮小すれば、ETH関連銘柄のBAT・LINK・ENJ・ETCや、DeFi市場で扱いが活発なMKR・TRX・AVAXといった銘柄は特に影響を受ける可能性もありそうだ。
それでは、DeFiの低迷という悲観的シナリオは2023年に現実のものとなるだろうか。視野を広げてマクロ経済環境を鑑みると、その可能性も完全否定はできなそうだ。